なぜ、日本企業は「グローバル化」でつまずくのか 世界の先進企業に学ぶリーダー育成法

ドミニクテュルパン, 高津尚志【著】

• 販売会社／発売会社: 日本経済新聞出版社
• 発売年月日: 2012/04/04
• JAN: 9784532317843

商品レビュー

2024/06/27

(2013/5/29)
大前研一さんの「クオリティ国家という戦略」のおまけの映像特典を見た。クオリティ国家スイス　小国に学ぶ１。
http://www.bbt757.com/book/quality/
この映像ではスイスに学べとばかりに、大前さんたちの団体がスイス各地を訪問、講演を聴く。
そこで出ていた本がこの本だった。
内容は、この映像でも述べられていたし、大前さんの本でも語られていた内容と同じ。
あまり読む必要がなかったかなと流し読み。

日本がここに来て国際ビジネスで遅れをとっている。
工業化社会の成功が今の失敗につながっている。
成功している国は企業の仕組みからして違う
グローバル社会で求められている能力は何か
日本は人材育成を！

というもの。
去年の4月に出た本で、大前さんのクオリティ国家より前だから、ある意味大前さんのほうが真似したといえないこともない。
まあ必然的にこういう流れにはなるだろう。

第1章 新しい世界、立ちすくむ日本
　カタカナの「グローバル」では本質を見失う
　日本の世界競争力は、五九カ国中二六位 ほか
第2章 なぜ、日本企業は「グローバル化」でつまずくのか
　つまずきの要因1 もはや競争優位ではない「高品質」にこだわり続けた
　つまずきの要因2 生態系の構築が肝心なのにモノしか見てこなかった ほか
第3章 先進企業は、どのように人材に投資しているのか
　人事異動がグローバルに対応するネスレ
　イノベーションとダイバーシティ ほか
第4章 地球規模で活躍するリーダーに求められる能力
　どのような形でグローバルをめざすのか
　どこで地球規模の意思決定をするのか ほか
第5章 グローバル人材育成のために日本企業ができること
　研修以前にもっと人事異動を効果的に使え
　幹部教育を手厚くせよ ほか

2023/04/26

本書はグローバル化につまずいている日本企業の要因について、日本を良く知るスイス人と、日本人の2人が記述している本です。確かに日本企業を見渡すと、海外売上比率が80%超などのきわめてグローバル的な企業もありますが、中身を見ると、人材のグローバル化は進んでおらず、日本企業が得意の「人は語らないが、製品が語り売っていく」アプローチの企業が大半です。これは日本が新興国であった戦後においては、自国よりも経済水準が高い先進国（欧米）に対して、品質はよいが価格はリーズナブル、という明確なメッセージを製品に込めて、海外事業を行っていた時期にはうまくいくアプローチでしたが（日本企業の初期の海外営業マンは、欧米にて身振り手振りで自社製品の良さをアピールしたという、これはこれで今の日本人にはできない根性を備えていたわけですが・・・）、先進国ではなく新興国の市場が重要になってきた現在、また日本が先進国になったことから、コスト優位性が失われた今、日本製品の良さをアピールするためには、本書で記載されているような「グローバル人材」が現地にて積極的にお客さんとコミュニケーションしなければいけません。
　そして本書でも指摘されているように、日本企業の中高年層（40代以上）においては、このグローバル人材（本書では３つのグローバルマインドセットを備えている人と定義されている）が限りなく少ない。そして同時にこれらの年齢層が企業の重要な意思決定を担っているケースが多い、というジレンマがあります。
　そのため、本書では若手ではなく中堅、あるいは上級経営幹部をコンフォートゾーンから引っ張り出し、たとえばIMDの講座に突っ込むなどの対策が必要である、という提案をされています。
　このあたりの問題分析については、非常に痛いところを突いているなあと思いましたが、ソリューション面については、賛同しかねるところもありました。おそらく現在40代以上の日本のサラリーマンは、英語の習得＋グローバルマインドセットの習得ができる確率はきわめて低いのではないか？その意味で残念ではありますが、私はこの問題はきわめて根深く、ビジネススクールに派遣するくらいの短期的に解決できるとは思えませんでした。むしろ、大幅な人材流動性の確保が必要で、グローバル志向の企業に勤めている年配のドメスティック人材については、ドメスティック市場を主戦場にしているサービス業に、逆に海外を主戦場にしていく企業（業種）については、若手のグローバル人材候補を幹部に配置するなどの荒療治が必要と思います。そのためには、解雇が容易になるような労働法の改正も必要で、ドイツが21世紀に入って実施したような、そして痛みも伴いましたが結果としてドイツ企業は現在再生していることから見ても、そのような荒療治こそが日本に必要ではないかと感じました。

2022/01/01

・日本はG7の時代のままの認識。G7サミットが開始された70年代にはG7が世界のGDPに占める割合は約5０％。今は（２０１０）、G7で４０％、G20全体で８５％。この現実に日本はきちんと向き合っているか？
・島国である日本は世界の変化はいったん日本の外に出てみなければ感じにくい。
・ネスレは研修センターを企業内大学とよばずに「地域規模での出会いの場」と呼ぶ。研修の参加にあたっては、地域のマネージャがあらかじめグローバルに提示された条件に見合う候補者を選抜する。
・誰しも目先のことにとらわれがちです。２１世紀に入り、物事の進行速度はますます加速し、短期的に成果を問われる傾向も強い、しかしだからこそ、特に目先のことを超越するようなトレーニングが必要。自分はグローバルな環境でどのような力を発揮できるか？自社の業界は１０年後にどのように変わっているだろうか。