日本人の勝算 の商品レビュー
「新・生産性立国論」「新・観光立国論」「新・所得倍増論」で有名のデービッド・アトキンソン氏の著書。 本作では、118人の外国人エコノミストの論文やレポートを参考に、日本の先進国としての成長について細かいパーツに分けて議論している。 今後、高齢化と人口減少により、超デフレの時代が来...
「新・生産性立国論」「新・観光立国論」「新・所得倍増論」で有名のデービッド・アトキンソン氏の著書。 本作では、118人の外国人エコノミストの論文やレポートを参考に、日本の先進国としての成長について細かいパーツに分けて議論している。 今後、高齢化と人口減少により、超デフレの時代が来るという。数々の分析結果からこの予測はほぼ確実であり、先進国として国家を維持し続けるには生産性向上が欠かせない。 金融政策で乗り切れると考える人がいるかもしれないが、需要が増えている時代と減っている時代とでは取れる金融政策が異なる。人口減少下では量的緩和は効かない。これまでの金融政策が成立しない背景には、需要が一定であるという仮定が成り立たなくなったことにある。 経済成長率は、人口増加要因と生産性向上要因に分けて考えることができる。日本は人口減であり、よほどの生産性向上がないと経済が成長しない。 生産性向上の手として、大きく2つの提案をしている。1.中小企業の統合による労働集約、2.輸出拡大。 1.日本は中小企業が圧倒的に多く、生産性が低い。一方、アメリカは大企業が多く、中小企業が少ないため、生産性が高くなる。中小企業をまとめ上げ、知識・労働を集約することで生産性向上を目指す。 2. 輸出比率が高い国は生産性が高い傾向にあり、相関が見られる。輸出拡大が有効な可能性がある(?失念) その他、研究開発費や女性活躍などの観点から各国の生産性を分析しており、示唆に富む内容である。 ー以下、メモー 生産性志向やGDP主義に異議を唱える人もいるかもしれないが、重く受け止めるべき事案。 さらっと読んだため解釈が追いついていないが、生産性向上が急務なのは事実。未だに具体的な解決策を持たない企業が多くある。 賃金の安さに納得がいかないのも事実であるし、どうにか解決の一手を打ちたい。
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