首都防衛 講談社現代新書2717

宮地美陽子(著者)

• 販売会社／発売会社: 講談社
• 発売年月日: 2023/08/23
• JAN: 9784065330852

商品レビュー

2025/09/27

一般的に東京圏と呼ばれる東京を中心とした神奈川、千葉、埼玉の四都県には日本の総人口の3割が集中しており、日本の政治・経済の中心的な役割を担っている。上場企業の多くは東京に本社を構え、国会議事堂も各党の本部も集中している。記憶に新しい新型コロナ流行時にはこの東京一極集中が緩和され、地方に分散する可能性について多くの議論がなされていたが、結果としてはその様な方向には極一部の転出組を除いて、未だ若年層を中心に集中化の流れは続く。都心のマンション価格は平均して1億円を超えているにも関わらず、夫婦共働きの若い世代でもこれらを購入するなど、東京への集中が止まったり停滞する兆しは見えない。一昔前は首都圏に向かう電車は朝から超満員で東京で働いたり暮らす人にとっては避けられない苦痛であったが、前述のコロナで在宅ワークも進んだ事から、満員電車も以前に比べればだいぶ緩和され、朝の通勤も比較的快適になった。とは言え休日でも首都高はいつも渋滞、渋谷や秋葉原を歩けば肩が人にぶつかりそうな程の人の多さ。田舎育ち（古い時代）の私にとっては、渋谷のスクランブル交差点や新宿駅構内は目が廻る場所だ。人が集まれば当然、交通事故や犯罪のリスクも上がるわけだが、日本国民にとっては忘れてはならない脅威がいつもすぐ側にある。地震をはじめとした自然災害がそれである。
東日本大震災や能登、熊本で起きた地震はまだ記憶に新しく甚大な被害を齎した事、その恐怖は今なお多くの人々の心に刻まれているだろう。更には三原山噴火、雲仙普賢岳の大火砕流、御嶽山噴火による噴石の飛来で多数の登山客が亡くなったこともまだここ最近の出来事である。世界を見渡せばトルコの大地震やインド洋沿岸諸国を飲み込み500万人以上が被災したスマトラ島沖地震を発端とするインド洋大津波など更に甚大な被災規模に膨れ上がった災害も発生している。
本書はそうした日本の首都である東京に自然災害や外国からの侵略行為を受けた際などに如何に命を守り、首都を防衛するかについて、様々な数値データや研究者の言葉などを纏め、わかりやすく解説している。主には首都直下型地震、南海トラフ地震、富士山噴火を扱っているものの、それらを単独の災害と見做さず、連動して発生するシナリオが中心となる。一つ発生するだけでも数万人の命が危機に晒されるような激甚災害であるが、地震科学の観点、過去の歴史の事実からすれば連動して発生する可能性は否めない。我が国は阪神淡路震災や東日本大震災を経て、建築基準法の見直しや、災害発生時の被害想定などを定期的に見直してきた。だが首都圏にはまだまだ基準を満たさない多くの老朽化した家屋があり、そこには高齢者の一人暮らしが多いという状況もある。自治体がそれぞれ独自の行政努力や補助金により、こうした課題と向き合っているものの、実際に経験したことのない様な災害が発生した時に有効に機能するかは未知数でもある。
先ずは本書の様な災害に対する向き合い方を記載した書籍を読むことで、心の準備をする事は大切だ。そして自分の身はもちろんであるが、自分の周りにいる家族、お年寄りや若者たちと有事においては互いに助け合い手を取り合う事が大切だ。食料にしても水にしてもトイレもガスも電気も、全てが不十分な中、我々はどう生き延びるか。そして地域、東京、首都圏としてどの様に被害を最小化し、そこから日々の平和で安心できる暮らしを取り戻すか。先ずは知る事から始めたい。

2025/04/09

複合災害などの首都東京を襲う最悪の事態を提示し、それに対する国や都の備えを紹介すると共に、各自の自助の備えも求めている。

2025/02/21

南海トラフ地震はやってくる

もし東日本と西日本の地盤が連動して反応てしまった場合
富士山も噴火したりする

起こるとわかってる未曾有の災害に備えて
自分はどうするのかその時何をするのか、できるのかを
常に考えないと生き延びられない