8がけ社会 消える労働者 朽ちるインフラ 朝日新書967

朝日新聞取材班(著者)

• 販売会社／発売会社: 朝日新聞出版
• 発売年月日: 2024/09/13
• JAN: 9784022952790

商品レビュー

2025/10/08

働き手が2040年に2024年と比べて８割になってしまうという「８かけ社会」についての本です。労働供給不足についてすでに課題意識を持っている人にとっては、あまり得られるものは多くないという読後感でした。

2025/08/02

働き手の人口が8割に減る「8がけ社会」に向けて、何ができるか？を示すことを約束した朝日新聞の特殊を書籍化。

まずここに至るまでの経緯を

人口問題研究では、戦前の1940年に発表した将来推計で、すでに現役世代の減少と高齢者の激増を予測していた。推計では、総人口が1965年に1億人に達し(実際は1967年)、2000年に1.23億人でピークを迎える(実際は2008年で1.28億人)と予測している。

このように、人口学による将来人口推計は他の分野に比べてはるかに精度が高い。人口の減少は予見できたはずなのに対策が遅れたのは何故か。

1970後半〜1980年代は、戦前の「産めよ殖やせよ」政策の反省から、子どもを増やす政策は取りづらかった。
出生率が過去最低だった丙午の1966年をさらに下回った1989年(出生率1.57)で社会的ショックを起こすも、高齢化対策の方が優先された。
また、続く90年代以降は、バブル崩壊で少子化は忘れ去られた。

-----

来たる(もう来ている)8がけ社会に向けてできることを、インフラの取捨選択やお手伝い経済圏、「ばあちゃん」の雇用などなど、ベンチャー企業家や政治家・専門家のインタビューを通して紹介。

2024年の特集なので見たことがあるものがチラホラ。若い世代のわたしからすると、上で記載したこれまでの歩みのほうが興味深い内容だった。

新聞の特集を書籍化しているので、構成がやや読みづらい。

2025/03/30

記者の想いから始まったもの。
国民市民読者は、このような緩やかに、かつ確実に進んで到達する現象を予め知ることが出来るのに行動に移らないか、或いは過激な運動に加担するに至る。それは、いずれにしろ、今の経済を変えたくない大きく見えない勢力の思う壺となる。
身の回りからしっかりと身の丈の行動を起こすことが肝要であると思う件。