新・図解 経済学入門 たった1つの図でわかる！

髙橋洋一(著者)

• 販売会社／発売会社: あさ出版
• 発売年月日: 2023/06/20
• JAN: 9784866675152

商品レビュー

2024/11/05

需要曲線と供給曲線。
消費者にお得が出ている状況は消費者余剰。安く買える
生産者にお得が出ている状況は生産者余剰。高く売れる
生活必需品などは値段に関係なく買う＝売れる数が価格に影響されにくい＝価格弾力性が低い
高級品や嗜好品＝売れる量が価格に左右されやすい＝価格弾力性が高い
需要曲線と供給曲線も動くが、需要曲線がシフトするケースが多い。
不動産や農産物は供給量を急に増やしにくいため需要が増えたら価格が釣り上がる。
再販売価格維持制度＝価格カルテル、システム的に価格が維持されている。
牛丼チェーンの需要曲線は水平に近く、人気ラーメン店の需要曲線は垂直に近い。
マクロ経済学だと価格＝物価(一般物価)、数量＝実質GDP、需要＝総需要、供給＝総供給で、これらを操作するのは経済政策。
物価はモノに対するお金の量で決まる。インフレ＝モノに対するお金の量が増え物の価値が上がった状態、デフレ＝逆。
実質GDP=物価変動分の調整を加えた成長率。
総需要＝消費＋投資＋政府需要＋輸出ー輸入
減税は消費に影響する、金融緩和はおもに投資と輸出入に影響、財政支出は政府が公共投資などにお金を使う=政府需要を上げる。
雇用問題のポイントはどれくらいお給料がもらえるか、どれくらいの人が雇用されるか。
財政政策とは政府が使うお金を増減させ総需要曲線を動かすこと。
金融政策とは日銀がお金の量をコントロールし総需要曲線を動かすこと。
日銀が動かす政策金利＝超短期金利の無担保コール翌日物の金利のこと。
実質金利＝名目金利ーインフレ率(予想インフレ率)
インフレ率と失業率は反比例の関係、インフレ率を上げていけば失業率が下がるが日本ではもっとも下がった場合で2.5%で下げ止まる。そのときのインフレ率が2%
国のバランスシートの資産に日銀が入ってない。日銀は政府子会社なので日銀がもっている国債526兆円を含めると、R3年の借金残高571兆円から引いて45兆円程度。
さらに毎年の税収を入れる。

2024/07/04

わかった気になっているだけで本当はわかってないのかもしれない。けれど、ひとつの図を使って色々なことをシンプルに説明してくれて、わかりやすかった。
知識がいくらあっても使えなければ何も知らないのと同じ。
ぼんやりと見ていたニュースも、自分の頭で考えられるようにしたい。

2024/06/30

「経済の9割は需要と供給で理解できる」と主張している通り、需要・供給曲線を用いて、ミクロ経済とマクロ経済を説明。
ここまでシンプルにしてくれると、確かに分かりやすい。

著者の高橋洋一氏は、東京大学理学部数学科·経済学部経済学科卒業の博士(政策研究)。
1980年に大蔵省(現・財務省)入省。大蔵省理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官(経済財政諸問会議特命室)、総務大臣補佐官、内閣参事官(総理補佐官補)等を歴任し、政府の政策検討推進に携わってきただけあって、信頼するに足るかな。

財政政策とは、「政府が使うお金を増減」させ、総需要曲線を動かすこと。
金融政策とは、政府の方針に従って「日銀が世の中に出回るお金の量をコントロール」し、総需要曲線を動かすこと。
これらが経済政策と言われるもの。

マネタリーベースとは、日銀が世の中に供給するお金の総額、言い換えれば、日銀当座預金+世の中にある貨幣のこと。

モノに対してお金が多くなればインフレとなり、モノに対してお金が少なくなればデフレとなる。
つまり、モノに対してお金が多くなれば、お金の価値が下がったということ、反対にモノに対してお金が少なくなれば、モノの価値が下がったということ。

どんな状況でも、増税は景気に悪影響を及ぼす。

自由貿易では、経済理論上、消費者余剰のプラス分は、生産者余剰のマイナス分を、必ず上回る。

等々、学習出来ました。

ちなみに、賛否両論ある黒田前日銀総裁の異次元の金融政策は、消費者物価はプラスに転じ(ロシアのウクライナ侵攻に伴う石油ガスの禁輸の結果とも思われるが)、平均完全失業率も前任の白川総裁の時より1.7%改善した2.9%だったと言うことから、評価の対象としている。
経済学者の見るポイントは、そこなんやね。