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世界インフレの謎 講談社現代新書
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世界インフレの謎 講談社現代新書

渡辺努(著者)

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世界インフレの謎 講談社現代新書

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商品詳細

内容紹介
販売会社/発売会社 講談社
発売年月日 2022/10/19
JAN 9784065294383

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世界インフレの謎

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商品レビュー

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88件のお客様レビュー

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2024/12/27

大地震とパンデミックは経済的インパクトの質がまるで違う。パンデミックによる経済停滞は政府の介入ではなく人々の情報交換による恐怖心の伝播により生じた。経済学のモデルにおける供給サイドの分析が必要。

Posted by ブクログ

2024/12/24

人生の大半をデフレ社会の中で生きてきた40代の自分にとって、経済成長に望ましいとされる「緩やかなインフレ」とはどのようなものか勉強したかった。 今後も物価上昇が継続していくと見込まれる中、インフレ・デフレが起きる考え方やメカニズムを知っておくことは大切なことだと思う。全体的にとて...

人生の大半をデフレ社会の中で生きてきた40代の自分にとって、経済成長に望ましいとされる「緩やかなインフレ」とはどのようなものか勉強したかった。 今後も物価上昇が継続していくと見込まれる中、インフレ・デフレが起きる考え方やメカニズムを知っておくことは大切なことだと思う。全体的にとても読みやすく、参考になった。 著者の新刊「物価を考える」も手に取ってみたい。 [読了後メモ] 賃金・物価スパイラルを引き起こすための3つの条件。まず、スパイラルが起こるための基本的な要件は、インフレ予想の不安定化。 それ以外にもいくつかの条件が必要で、それらが揃った時、スパイラルが起こることが知られている。 第1の条件、 労働需要が旺盛であること。そして、それにもかかわらず労働供給が増えずに労働需給が逼迫し、労働者の交渉力が強くなっていること。 第2、企業に関するもの。 企業の価格決定力が強く、人件費の増加分を価格に転嫁する能力を持つこと。 第3の条件、 企業が人件費増を価格に転嫁するか否かを考える際に、ライバル企業も価格転嫁を行うと確信できること。 以上の3つの条件が揃った時、労働者は賃上げを要求し、 企業は賃上げを受け入れた上で人件費増を価格に転嫁し、スパイラルが生じる。 日本社会におけるノルム値上げ嫌いと価格据え置き慣行に起こっている変化。 いわばウイルスが日本にもたらしたチャンス。 低すぎるインフレ予想、値上げ嫌い、価格据え置き慣行という日本のノルムを構成するいくつかの要素に、いずれも変化の兆しが現れている。 安倍政権からずっと試みられていながら果たされなかったことが、少しずつではあるが実現しつつある。 ノルム問題の抜本的解決には、「価格も賃金も動かない」というノルムから、「価格も賃金も上昇する」というノルムへの乗り換えが必要。

Posted by ブクログ

2024/12/07

遅ればせながら「物価とは何か」に続いて一気に読んだ。新型コロナ禍の終盤に書かれた本で若干エピソードの記述は古い印象はあるが、トランプが再選し世界経済が身構えている2024年末に読んでも十分。世界インフレ、および日本だけ立ち遅れていることを構造的に理解できる好著だった。 著者は出...

遅ればせながら「物価とは何か」に続いて一気に読んだ。新型コロナ禍の終盤に書かれた本で若干エピソードの記述は古い印象はあるが、トランプが再選し世界経済が身構えている2024年末に読んでも十分。世界インフレ、および日本だけ立ち遅れていることを構造的に理解できる好著だった。 著者は出だしで、現在の世界インフレはロシアのウクライナ侵攻によるものだというマスコミなどの論調は違うと指摘する。ウクライナ侵攻以前に物価は上昇し始めており、それは新型コロナ禍の「後遺症」に起因し、ウクライナ侵攻はその傾向に拍車をかけたのだという。 具体的には、消費者、労働者、企業の3社の行動変容だ。消費者はパンデミックで行動が制限される中、モノ消費の傾向を強めた。これは長く続いてきた対面型に代表されるサービス経済化のトレンドを反転させたという。モノとサービスには価格硬直性の違いがあり、前者は値上げしやすいが校舎は差にあらず。結果、マクロ的にも物価は上昇していった。 供給面ではどうか。労働者は「大離職時代」と呼ばれるような状況に入り、職場に戻ってこなくなった。このため工場などで人員が足りない状況になっている。また、企業のとりわけ製造業の外部環境も変わった。コロナ禍で港湾機能の一時停滞や米中対立により、「脱グローバル化」が進み、コスト高でも安定を優先したリショアリング(米国内の生産拠点の回帰)した企業も増えている。このため供給不足に陥っている。 モノ消費のシフトで需要は増えているが、供給力はもとに戻らず、企業マインドしても同業他社が値上げするだろうと予測しやすい環境になった。著者はこの状況を「新しい価格体系」と呼ぶ。むずかしいのは中央銀行の金融政策は需要を刺激できるが供給力の回復には手が打てない点だ。これが事態を複雑にしている。 では日本は?日本は2022年のCPI(消費者物価指数)インフレ率はIMF加盟192カ国中最下位。原油や穀物などの輸入品インフレが進んでいても物価が上がらないという状況だ。いわゆる「安いニッポン」は世界で取り残されている。物価も賃金も上昇しない状況を消費者、労働者、企業が受け入れてきたからだ。 だが、これが「国民性」というのは間違い。1970年代まで日本は物価上昇を受け入れてきた。そしてコロナ禍で日本の状況は変わりつつある。官製賃上げで名目賃金は上昇し(実質はまだ)、凍っていた賃金は「解凍」されるかが焦点という。団塊世代の大量退職を過ぎ、生産年齢人口は減っている日本。中小企業を取りこぼさずに底上げできるか。好循環に持っていければ日本は世界に追いつけそうだが、ここで躓くと本当に将来に禍根を残すのだろうとの印象を抱いた。 改めて物価・賃金の世界と日本の置かれた構造を理解する好著であった。

Posted by ブクログ