「強い円」はどこへ行ったのか 日経プレミアシリーズ

唐鎌大輔(著者)

• 販売会社／発売会社: 日経BP/日経BPマーケティン
• 発売年月日: 2022/09/09
• JAN: 9784296115068

商品レビュー

2024/08/03

2012年ごろから、日本企業の旺盛な海外企業買収により基礎収支（経常収支＋対外直接投資−対内直接投資額）がマイナス傾向にある。

名目GDPが生産の「金額」の概念であるのに対し、実質GDPは物価変動を除去した生産「量」の概念である。
なお名目GDIは分配「金額」もしくは「所得」金額の概念である。
よってGDPデフレーターとは「付加価値一単位を生産することによって得られる所得金額」の概念。
この上昇無くして、市井の人々が感じる「豊かさ」が改善するとは考えにくい。

GDPデフレーターが上昇するときは輸入材ではなく、あくまで国内財の価格主導でインフレ（ホームメイドインフレ）が起きていることを意味する。これがいわゆる「良いインフレ」

2024/07/23

円安が続いている。この本は少し古い(2022年9月)がこれに記載された事の結果として現在の円安があると考えられる。
前書きにこうある。長年円高に悩んできた日本が、円安に悩むようになるのだとすれば、それは先進国から途上国へのステップダウンという意味合いを含む。
幼少期に高度経済成長を過ごし、いま途上国への道へ戻っているとすれば妙な気持ちがするが、このままポルトガルのように低位安定するのか、イギリスのようにある程度復活できるの岐路に立っていると感じる。
経済成長や金利も為替変動の重要な論点であるが、最も根深い要因は需給だと著者は言う。
近年の円安が安い日本の始まりを示唆しているとすれば、これを考察するのが正攻法。
今後の日本がいくら経常黒字を維持できたとしても、その中身は外貨として再投資されるフォローが多い。国際収支統計の計数変化を踏まえると成熟した債権国としての夕暮れを目の当たりにしていると感じる。黒田日銀総裁は2022年３月の衆議院財政金融委員会で当時の円安状況について「円の信認が失われたと云うことではない」と答弁。しかし円の信認がテーマ視されること自体前代未聞であり、日本売りとしての円安が懸念されていることの裏返しと云える。
さらに本書執筆時点で家計からのキャピタルフライトの兆候らしきものが出ており、警鐘を鳴らす時期に来ているとし、日本ではいわゆる空気により事態が急転することがままあり、日本円を保有することがリスクとの認識が広まり、一気に円安が進む危険性が指摘されている。
「通貨高で滅びる国は無くとも、その逆は有り得る」

2024/01/11

長期的な視点から足元の円安を評価する取り組み。
著者自身、書籍という陳腐化しやすい媒体であるものの腐りにくい議論に努めたとあるように主に2013年からの黒田日銀体制前後にフォーカスしつつ構造的な通貨の立ち位置を論じる。
総括すれば円安となれば外貨に依拠するほかない、と思えるがそれもまた今後の流れで見るしかないのだろう。