東京を捨てる コロナ移住のリアル 中公新書ラクレ

澤田晃宏(著者)

• 販売会社／発売会社: 中央公論新社
• 発売年月日: 2021/04/07
• JAN: 9784121507266

商品レビュー

2025/09/26

実際に移住した著者の体験も含めて詳しい話がいろいろと書いてあって参考になった
地方に住んでも生活コストはあまり下がらないが目に見えない幸せがある、というのには納得だけど、自分がそれに適応できるのかは疑問だった

2022/09/17

〇新書で「コロナ」を読む⑬

澤田晃宏『東京を捨てる』（中公新書ラクレ、2021）

・分　野：「コロナ」×「地方移住」
・目　次：
　はじめに
　第１章　満員電車にさようなら
　第２章　コロナで人はどこに動くか
　第３章　コロナ移住人気自治体を歩く
　第４章　「地域おこし協力隊」という移住法
　第５章　半農半Xのリアル
　第６章　都会人が知らない田舎暮らしのトリセツ
　終　章　第三の日本
　あとがき

・総　評
　本書は、コロナ禍において大都市圏から地方に移住する「コロナ移住」について、実際に移住に踏み切った人たちへのインタビューも踏まえながら、分析したものである。著者はジャーナリストであり、このコロナ禍で淡路島に移住した「コロナ移住」の実践者でもある。
　果たして「コロナ移住」によって理想の生活を手に入れることはできるのか――そのポイントは、以下の３点にまとめられる。

【POINT①】コロナ移住者の実態
　現時点では、コロナ移住に踏み切れるのは、リモートワークを導入する一部の大企業やIT関連企業で働く人、あるいは、著者のようなフリーランスなど、働く場所に制約がなく、かつ、収入は東京などの所得水準の高い都市部で確保できる人が大半である。しかし、リモートワークの導入には地域差があり、コロナ移住の中心はあくまで東京圏だという。そのため、地方移住を促進するには、金銭的な援助だけでなく、移住者の「職と住」の問題を解決する受け入れ体制の整備が最も重要だと指摘する。

【POINT②】コロナ移住者の「職」問題について
　コロナ移住者の「職」を確保する方法として挙げられているのが「地域おこし協力隊」の活用である。これは、行政が隊員として移住者を雇用（任期付）することで「職と住」を確保し、隊員たちには地域活性化のための業務を行ってもらうというものである。多くの自治体が隊員を募集しているが、成功している自治体の多くは、地域のイベントやセミナー、宿泊施設の案内など、複数のプロジェクトを出すとともに、地域の活気や魅力が伝わる周辺情報を発信していると指摘する。

【POINT③】地方移住をめぐる様々な課題
　ただし、移住に際しての障害は多い。例えば、地方になるほど住居の確保は困難で、特に賃貸物件はほとんどない状態である。また生活費の一部（プロパンガス代・水道代・医療費など）は、地方ほど割高になり、生活費を下げることだけを目的に移住すると「痛い目に遭う」という。さらに、移住者の多くが希望する「就農」も、現在の法制度では、第三者の「非農家」は簡単に農業を始めることができない。このように、地方移住には依然として多くの法律的な課題やインフラ整備の問題が残っていると指摘する。

　本書は非常にバランスが取れた構成をしている。上記のポイントでは地方移住の課題や難しさを強調しているが、一方で、移住者へのインタビューではそのメリットや魅力が十二分に語られている。実際に移住を検討している人にとって有用なハウツー本になることはもちろんだが、その他にも、移住者を誘致することで地方創生（活性化）を図りたい行政の視点に立っても、現状と課題を知るための必読書になると言えるだろう。
（1100字）

2022/03/14

地方移住の後押しをされたい人にとっては耳触りの良いことが書かれているが、一つの方面に偏っており文章として不誠実と感じる。
水道代や健康保険料について比較されてるのは良かったです。