2050年世界人口大減少

ダリル・ブリッカー(著者), ジョン・イビットソン(著者), 倉田幸信(訳者)

• 販売会社／発売会社: 文藝春秋
• 発売年月日: 2020/02/24
• JAN: 9784163911380

商品レビュー

2024/10/23

人口減少というこれまでの枠組みが変わるという前提で巨視的にものごとをとられることができた。データも豊富で説得力はある。

近代でも産業革命以降の人口爆発で社会、国家、経済の在り方は大きく変わった。これが逆回転が起きると思うと、危機であり好機でもある。傍らに置いておきたい本。

2024/08/14

【文章】
とても読みやすい
【ハマり】
　★★★★★
【気付き】
　★★★★・

2050年から人口は減少する。
飢饉、自然災害、戦争、感染症などの外圧によってではなく、自分たち自身の選択による人口減少は、人類史上初めての経験。
先進国だけでなく、発展途上国でも出生率は低下傾向にある。

出生率低下の原因は、都市化と女性の教育水準の上昇。
経済合理性の観点で考えた場合、子供を産むことは、農業社会では「投資（働き手が増える）」であるが、都市社会では、「負債」になる。
女性に対する教育水準が上がるほど、子供の数が減る。

田舎暮らしは環境負荷が高い。
人々が暮らす場所は集約した方がエネルギー効率が良い。
人口が減れば、地球温暖化に歯止めがかかる。

日本が今の経済を維持・発展させていくには、移民の受け入れが必須。しかし、やみくもに移民を受け入れてしまうと、治安の悪化つながってしまうため、基準を設ける必要がある。
ただ、移民を出す側の国の人口も減少傾向のため、長期的には移民に頼ることはできない。

これまでのデータをみる限りでは、女性の教育水準と出生率には、負の相関関係があるおうだが、今後、さらに教育水準が上がった場合でも、その相関関係が維持されるのかどうかは、気になるところ。

2023/02/12

世界で出生率の低下が起きていて、2050〜2060年頃から世界人口は減り始める。
要因は女性への教育普及により子供を産む選択の権利が向上したこと。また、都市化が進み、子供を持つことがコストになることで、多く産みたいと思う女性が減ったこと。
この現象は止められることが無いという。
本書では人口減少の解決策が移民を受け入れること以外に提示されていなかった為、残念だった。
出生率をあげるには、都市化ではなく地方に移住させ、子供を育てるコストを下げるのがいいのか？