人口減少社会のデザイン

広井良典(著者)

• 販売会社／発売会社: 東洋経済新報社
• 発売年月日: 2019/09/20
• JAN: 9784492396476

商品レビュー

2026/05/05

20260505017

大前提として人口減少が避けられない時代。変えられるのは自分たちの意識、生き方、人との関わり方。

2025/11/08

人口減少社会で持続可能性を高めるためには価値観を抜本的に変える必要がある。特に死生観の更新が必要だろう。高福祉を前提として、福祉の対象と量を検討していくべきである。

正しい意味での個人主義→コミュニティ拡充による相互扶助→コミュニティ同士の連携→ボトムアップのグローバル化
という著者の主張。

①日本の借金の返済
②若い世代への支援強化
③多極集中、コミュニティ空間(歩いて楽しいまちづくり)
④都市と農村間の再分配
⑤経営理念を持続可能性にシフト
⑥ポスト情報化(生命重視)
⑦グローバル定常型社会
⑧環境・福祉・経済のバランス
⑨福祉思想の再構築
⑩成長期→定常期の価値観の転換

2025/08/31

人口が減少していく未来の日本社会について、今の段階でなぜそのようになってしまっているのか、今後どのようにしていくべきなのかについて、さまざまな観点で学べる本。
著書に書かれていることに対して、データによる根拠もあるが、必ずしも全てそうではないということ、結果にはさまざまな要因が絡んでいるだろうこととして自分なりに解釈する。
外国と比較した日本の財政の状況や医療制度の問題、高度経済成長期の日本の背景から現在の状況を引き起こしていると言えるその理由などは勉強になった。
これからの時代に迫ってくることは、これまでの延長線で考えてきた施策では立ち行かないこと、これまでの日本の高度成長期によって現状のようになっているという文脈をしっかりと理解することが重要であり、学びとなった。

その他メモ
地方都市の空洞化や農村の過疎化などは、少子高齢化自体の問題ではなく、街づくりや社会システム作りの設計の問題と言える。
日本の高齢化率が高くなっているのは、長寿が要因ではなく、少子化が大きな要因である。先進諸国においても平均寿命の相違はさほど大きなものではなく、出生率の違いが大きい。
女性が社会進出するから、出生率が下がるということではなく、そうした変化に応じた政策や社会システムの対応を行っていくことが重要である。OECD諸国における女性の就業率と出生率の相関から、女性の就業率が高い国の方が出生率も高いと言うような傾向もある。