航空機産業と日本 再成長の切り札

中村洋明(著者)

• 販売会社／発売会社: 中央公論新社
• 発売年月日: 2017/05/19
• JAN: 9784120049811

商品レビュー

2020/07/07

よくメディアに取り沙汰されるような、「日本の旅客機は作れない？」や「戦後7年間が日本の航空機産業に影を落としている」といった話題について、データを用いた分析のもと正面から取り合っている。
筆者は元航空機産業界の人間であり、分析にも説得力が感じられた。ロジックがしっかりしているので、大学の学部生などでも理解できる内容であると思う。

2017/09/12

あまり、気にもしていなかった日本の航空機産業。
日本はなぜ旅客機がつくれないのか？
という疑問もなく、ボーイングやエアバスを購入すれば
ちゃんと　どんなところにでもいけるのではないか？
という　日本でつくることの意味を考えたこともなかった。

航空機は誰がつくっているのか？
という章では、わかりやすく、その仕組みを説明する。
エンジン、機体、装備品が主要なメーカーによってつくられる。
日本では、機体の一部と装備品の一部がつくられている。
国産飛行機と言われるMRJも国産率30％にすぎない。

どうして、日本では　旅客機をつくろうと言う風にならないのか？
旅客機をつくるには　リスクがある。
1　開発に長期間を要する（7−8年）
2　巨額の開発費がいる（3000−5000億円）
3　累積投資額が巨大になる（6000−8000億円）
4　投資回収に長時間を要する（12−20年）
5　投資を回収しないままに生産中止に追い込まれるリスクがある。

そのためには
国家方針を明確にする。
1　成長戦略に明示する。
2　航空基本法を制定する。
3　関係機関を強化する。

つまり、旅客機をつくるには　国が率先しなければならない。
1　完成機プログラム支援スキームの策定
2　助成メニューの充実と研究開発投資の増大
3　WTO紛争対策の検討

日本と言う国の国家的な課題であると言うことを
大胆に提案していて、清々しい気分となる。

ビジネスジェットに対する考え方。
オスプレイに対する考え方。
中国の航空事業に対する状況　
など、中心的な問題を　わかりやすく説明して、
これでも、日本国家は取り組まないのか
という　まっすぐな　意見は　すばらしい。

MRO の整備事業に対する　お粗末さにも
るると　説明があり、日本は　何をしているのだ
ということを　よく理解した。

2017/06/22

航空機を製造する技術を持ちながら踏み出せない日本。航空機産業への誤解を解き、この有望事業に官民共に取り組むべきことを説く。