再生可能エネルギーの政治経済学 エネルギー政策のグリーン改革に向けて

大島堅一【著】

• 販売会社／発売会社: 東洋経済新報社
• 発売年月日: 2010/02/27
• JAN: 9784492800836

商品レビュー

2021/12/04

この本が出たのが2010年3月11日。奇しくも東日本大震災が起きるちょうど一年前。

その時点で刊行されたこの本では、非常に分かりやすく「原子力は再生可能エネルギーではない」「原子力は石油や石炭に比べても効率的でもなく、エコでもない」ということが明言されている。こういう冷静で客観的な議論ができるだけの事実が積み重なっていたにもかかわらず、どうして原子力は推進されてしまったのか、また、東日本大震災に伴う原発事故のような絶望的な人災が起きていながら、なぜいまだに原子力エネルギーの開発を継続していこうという機運が残っているのか、この本を読んだ今では理解に苦しむばかり。

本のタイトルが絶妙で、結局のところ、「環境負荷も低く客観的に見ても有効で、安全なエネルギー」が必ずしも常に選択されるわけではないという点で、エネルギー政策はまさに「政治」経済学であり、政治による恣意的な選択と傾倒により経済的な、あるいは倫理的な正当性が歪められるのだろう、ということが分かる。
せめて、選挙で政治を選ぶにあたっては、こういう視点について無知であったり盲目であったりしないようにしなければ、と思う。

2017/03/09

これまでの日本のエネルギー政策は、原子力を優遇するものであったが、現実の発電実績からすれば、原子力は安価であるとはとうていいえない電源であり、また、再処理政策は将来に莫大なツケを残すものであると指摘し、原子力発電をエネルギー政策の根幹に据える経済的合理性はないと主張する。そして、旧来のエネルギー政策から再生可能エネルギーの拡大を推進する政策へとエネルギー政策を転換すべきであるとして、固定枠制（アメリカ・テキサス州）、競争入札制（イギリス）、固定価格制（ドイツ）という再生可能エネルギー拡大政策の事例を紹介し、再生可能エネルギーの拡大には、固定価格制が最も優れていると指摘している。
原発の危険性・コストや再生可能エネルギーの可能性が注目されるきっかけ東日本大震災の直前に出された本で、先見の明を感じた。ちょっと再生可能エネルギーについて楽観視しすぎている点は気になるが、原発を含めた日本のエネルギー政策を考えるうえでは必読といえる。

2012/10/08

著者の博士論文（一部改変）だそうです。博士論文が本になるってすごいなぁと単純に思いました。
興味深い内容は、日本が政策面で、原発に労力とお金をいかに費やしてきたかを検証する部分。それによって再生エネルギーの政策が遅れてしまったことも指摘。
専門的でやや厚い本だが、この分野にありがちな「はしょりすぎて逆によく分からん本」を読むくらいならこれを読むことをオススメ。