未来の地図帳 の商品レビュー

河合雅司(著者)

2024/10/14

自分の勤務地がでてきてびっくり。より深刻な未来と今できることを考えていく必要に迫られていることを実感した。

2024/03/31

今後、地方の人口減少がどのように進んでいくのかがわかります。東京に集中する人口、縮んでいく五大都市圏の状況を知ることができます。

2023/05/30

人口統計ほど外れることが少ない予測はないという以前どこかで聞いた言葉が思い出された。ほぼ確定する未来に向かって、どのような舵取りを行っていくか。

2023/04/07

『未来の年表』から読んでいる著者。今回は人口減少を日本地図に落とし込むという論点で進められる未来予想。「年表」では％ではなく実数比較が有効ということだったが、本書では人口減少率を使った提言となった。大都市に人口が集中し、周辺都市は減少の一途。それは想像に難くないが、集中する大都市の住居がタワーマンションなどの集合住宅だとすると、いずれ老朽化した建物の維持費が大きな負担になり、ゴーストタウン化するのではないだろうか。

2023/02/11

今の貧困ばかり今の少子化ばかり取り上げられるけど未来にとんでもないことになるという事実を忘れてないか
知るべき内容

2023/02/09

河合雅司（1963年～）氏は、中大卒、産経新聞に入社し、同社政治部、論説委員、また、内閣官房有識者会議等の委員を務めた。大正大学客員教授。
本書は、少子高齢化が進む日本が、今後どのような社会になっていくのかを、年表のように年次毎に示し、ベストセラーとなった『未来の年表』（2017年）、その続編として、10～20年後にそのような社会になったときに、我々の身の回りでどのようなことが起こるのかを、カタログのように示した『未来の年表2』に続き、少子高齢化の影響の地域差・時間差に着目して、各地域がどのようになっていくのかを示した、第3弾である。
私は新書を含むノンフィクションを好んで読み、興味のある新刊はその時点で入手するようにしているが、今般、過去に評判になった新書で未読のものを、新・古書店でまとめて入手して読んでおり、『未来の年表』、『未来の年表２』と併せて本書を手に取った。
本書のアプローチは、現時点（過去数年の実績）において、人々（人口）がどのように移動しているのかを明らかにし、それと、日本全体での人口減少を踏まえて、今後30年間に、日本の人口分布がどのように変わって行くのかを分析するというものである。
人々の移動の傾向としては、基本的に、地域レベルにおいても全国レベルにおいても、周辺地域から中心都市に移動するため、地域レベルでは地方の中心都市（首都圏、関西圏を除く政令指定都市やそれに準じる都市）に人が集まり、全国レベルでは東京に人が集まる（一旦地方の中心都市に集まった人も、更には東京に集まる）ことになる。また、その移動の傾向は、高齢者よりも若い人々により顕著である。
そして、それに日本全体での人口減少が加わると、第1段階としては、地方の周辺地域の過疎・高齢化が進み、第2段階としては、地方全体（中心都市を含む）にそれが及ぶことになる。また、東京は、人口は維持されるが、郊外では高齢化が進む。
本書では各地域・都市の細かい分析がなされており、地域の特性によって多少の差はあるのだが（地方の政令指定都市でも、当面、福岡市は増加、広島市、浜松市は微減、仙台市、新潟市は大幅減など）、大きなトレンドは上記の通りである。
著者は、こうした分析を踏まえて提言をしているのだが、そのベースとなっているのは、（100％の確率で達成不可能な）「人口の維持」の方策ではなく、人口が減少してもなお国が豊かになる手立てである。具体的には、①既存自治体とは異なる、住民の自立性が高い拠点を各地に作る（所謂「コンパクトシティ」とは違うのだという）、②都道府県と基礎自治体の二層制度を見直し、都道府県に一本化する（立ち行かなくなる市町村が出てくるため）、③働くことに対する価値観を見直す、④家族単位の在宅医療・介護から脱却するために、高齢者が集団で居住する、➄東京圏を「特区」として国際競争力を高めると同時に、その収入を地方に還元する仕組みを作る、の5点。今やこのような提言は各所で行われているため、①、②、⑤などは独自色を出しているのだと思われるものの、正直なところ、あまりピンとこない。
具体的な都市名を挙げた分析は興味を惹き、明らかに「売らん哉」だった『未来の年表２』よりは読む意味はあると思われるが、随所に見られる不要に過激な表現は少々気になった。（好みの問題かもしれないが）
（2023年2月了）

2022/12/16

「各種数値をまとめてわかりやすく説明する」という姿勢は買うが、読みにくい。例えばp120-121の図表2-0で示される、2015年を基準とした2045年の高齢者増減率が秋田県87.0％、高知県88.9％となっている。筆者は減少を主張したいらしい。ところが、このページでは2015年を100としているため、それぞれ、87.0と88.9として％表示を使うべきではない。また、増減率というならば、正の値が出ている以上増加と捉えるべきであろう。

2022/07/28

数字の羅列…。
コロナ後はどう変わっているでしょうね。
東京にソースを注入して、都市国家として他の地域とはまったく別の管理をする、というのはアリではないかと思った。関税を変えたり外資企業を誘致したり。
安楽死…。行政に頼れないのは確実。さて。

2022/06/29

子どもを産み育てやすい社会を作る、それは大事なことだが、すでに出産適齢期の女性の人口が減少していることは動かしようのない事実。
ますます高齢者が増えて若者が減り、これからどのような問題が起こるのか、私たちはどんな社会を作っていくべきなのか。考えさせられる。

2022/06/29

分析のアプローチは良いが、自画自賛ぶりにますます拍車がかかってきた。「ベストセラー」「画期的な本」などよく自分で言えるなと。
分析は良いが提言のドット型国家は絵に描いた餅。
具体論はなくこの手にありがちな成功事例をパッチワークして、良い提言のように見えるだけ。