未来の地図帳 の商品レビュー

河合雅司(著者)

2020/02/18

日本をいくつかの王国に分けて考える、西部劇のような荒野の中に酒場があって町があるみたいな国づくりを目指すというのが面白い考え方だと思った。

2020/01/26

様々な指標の中で、信用性の高いと言われている人口動態。

この人口動態について、世界全体もだけど、
もう少しマクロな日本各地の動きについて、
知っておきたいなと思い、購入。

日本の人口減ります、以上ではなく、
そこから、筆者が最大の危機と書いている、
「遊ぶゆとり」がなくなることに対して、
いかに戦略的に縮むか、というところまで書いてくれている。

ただ、事実を書くところには、私見をいれずに、読みやすい。
今後の考え方の一つの参考になった良書。

不動産とかを買う方にも、参考にもなるかもしれません。

2020/01/26

前著までがマクロな分析であったのに対して、本著ではミクロな視点で分析を行っている。その点は評価しても良いが、内容のほとんどが調査結果であり、そこから見えてきた課題に対しての提言は最終章で軽く触れている程度であった。
ちなみに自分が住んでいる市が2040年までほとんど人口減少が起きないという事実は意外であった。（だからと言って安穏としていて良いわけではないのは著者の言う通り）

2019/12/11

これからの日本は人口激減社会に突入、著者による2045年までの人口予測を地図に表現するということで「未来の地図帳」というタイトルになっています。
自治体によっては人口増となるエリアもあるようですが、障子高齢化が進む日本においては多くの自治体で人口減少並びに高齢化が進む、という現実がよくわかります。少々煽りすぎかな、という感じがしないでもありませんが、現実なのですからやむをえませんね。
最終章では著者の考える人口減・高齢化を前提とした社会のありかた、住まい方に関する提言が記されていますが、紙面のほとんどは人口減予測値に関する説明で提言部分のボリュームはごくわずかなんですね、どうせなら提言の内容をもっと充実させ、紙面も多く割くほうが読み物としてはよかったのではないかと思います。人口減の数値だけを見せられてもなんだか暗い気分になりますし、人口減を前提としてそれでもこうやって暮らしてゆけばなんとかなる、という提言に比重をおいて語ってくれた方が読後感は明るいものになるのではないかと。

2019/11/26

　「地域別将来人口推計」などを統計資料を利用し都道府県ごと、政令指定都市ごと、その中の区ごとにそれぞれの自治体の将来を予想する。
　また人口増減の原因を自然増減、社会増減別に分けて検討する。

2019/11/02

前2作の『未来の年表』シリーズに続く第3弾。各地域ごとに近い将来にどのような状態になるかを詳細に解説されていて、自分の地域がどうなるのか興味深く読んだ。都道府県の数がいつまで「47」が続くのか分からないという指摘には冷水を浴びせられた感じで驚きを感じる。名古屋の弱点の一つとして高齢者に不向きな広すぎる道路であるという視点に、現状は知らないけれど、なるほどと思わされた。

2019/11/02

良い。
人口減少は避けられない。のに、見ない様にしている様だ。政治家はそんな馬鹿じゃないと思いたいが。
住む場所は身軽にして、高齢になったら、便利な場所に住んだ方が良さそうだ。

2019/10/29

日本の人口が都道府県ごとにどう変化するかを大変詳しく記載している。議員、お役所の皆さん必読の書です。
西日本、特に大阪から若い女性が東京に移動、東京都内でも
多摩などから、都心の千代田、中央、港区へ移動が集中すること。
私の故郷、神戸市も150万都市から脱落。特に坂の多い区、例えば須磨区などは、高齢者にとって坂を登ることが大変で人口源へとつながる。事実、同じく坂の多い長崎市ではすでに人口減が起こっている。参考になりました。

2019/10/24

読み終わって、なんというか暗澹たる気持ちになった。。今の生活を今の規模で維持できなくなる地域が数多く発生するのは確実なんだろうな。
出産期にあたる自分にまずできることは子供を産むことくらいだけど、それにしたって命懸けだし、子育てしづらい社会だし、がんがん産むぞーという気持ちにはなれない。環境が整わなくて産みたいと思えない女性がたくさんいるのも理解できる。
こんなことを言っても仕方がないけど、ほんとにこの20年間くらい政治は何していたんだろう、、。

2020/10/26

人口政策の専門家が、予測がほぼ的中する将来の人口動態について体系的に解き明かしている。第３作目のこの本では、地理的な考察を軸にしており、地方の未来の厳しさが協調されている。出産適齢期の女性が働く場所がないことが、地方の人口減少を加速させていることがわかるが、この問題には妙案がない。著者の危機感も伝わり、個人や企業として今から何をすべきなのか処方箋のような提言もある。しかし、依然として問題を直視せず、まだ成長をあきらめきれない国の政策は続いている。