人口は未来を語る 「10の数字」で知る経済、少子化、環境問題

ポール・モーランド(著者), 橘明美(訳者)

• 販売会社／発売会社: NHK出版
• 発売年月日: 2024/01/26
• JAN: 9784140819531

商品レビュー

2024/10/12

ヨーロッパが植民地を作れたのは、人口急増とそれに伴う流出のおかげ。アメリカとソ連が超大国になったのも人口急増による。中国、インドが注目されるのも人口が多いから。
前近代では、妊娠出産は抑制されなかった＝多産多死。多産少死で人口が急増＝第一の人口転換。
少産少死で合計特殊出生率が2人強を割り込むのが、第二の人口転換。
世界は長寿低死亡率を享受し、出生率が人口の増減を左右している。
増加するグリーン＝環境回復、
増加するグレー＝高齢化
減少するホワイト＝アフリカの急増とヨーロッパの減少

乳幼児死亡率の減少は教育の普及によるもの。
外国生まれの母親は乳幼児死亡率が下げ止まる。医療サービスにとどかない。
国家間の格差は減少しているが、国内での格差は広がっている。乳幼児死亡率も同じ。
サハラ以南では、まだ乳幼児死亡率と妊産婦死亡率が低下している状態。＝人口拡大期。
チャド、ニジェールなど。

アフリカから外に出るには大金が必要。家族の期待を背負って出稼ぎに出る。誰かが移住に成功すると呼び寄せや受入れによってコミュニティが生まれて、その後の移住者のハードルが下がる。
アフリカ内の移動がはるかに多い。
冷戦の終了＝歴史の終わり＝「デンマークに到達すること」（フランシスフクヤマ）

アフリカの出生率次第で世界の人口が決まる。
文化の違いによって。死亡率が高いので多産がいいことだった。
インドネシアは人口ボーナスの状態。少し前までは出生率が高かった。今は2強。民主化と経済成長に成功した。
シリアはそうではなかった。
アフリカはまだ先の話。そのとき、インドネシア式となるかシリア式になるかにかかっている。

都市生活のほうがエネルギー消費は少ない。
都市化の後退は、パンデミック、技術の進歩による。
都市の盛衰が人口を決める。農村から都市への移動は第一の人口転換の始まり。都市では労働力としての人手がいらない。
インドでも大都市コルカタの合計特殊出生率は1.2。
シンガポールでも出産を奨励することは難しい。
女性の教育拡大と伝統的な男女観の組み合わせでは、出生率にとって致命的。
婚外子が増えると出生率が上昇する。
一度下がった出生率を再び上げるのはむずかしい。低出生率は自己強化ループになる。
家族を持つことは無理、または大家族は利己的、という考えが広がった。
最大の不確定要素はサハラ以南にある。しばらくは増え続けるが、そのうちピークチャイルドを迎える。
日本は高齢化社会の実験室。物価上昇と失業のとレードオフで進展する経済は人口増加を前提としている。
公的年金制度はボンジスキーム＝人口増加を前提としている。

平均寿命は今後、男女間の差より階級間の差が問題になる。
移民は人口を支える第三勢力。
東京の郊外では高齢化と空洞化が進んでいる。今後50年でミニデトロイト化する可能性がある。

バングラデシュの奇跡＝識字率の向上で人口の安定が見えてきた。教育の第一歩は識字率の向上。韓国、台湾、シンガポールを見習った。
中国の例は民主主義抜きでも高水準の教育を施すことができることを照明した。一般には教育と民主主義は連動すると考えられていた。
教育の否定的な面は、競争が激しくなること＝韓国の例。ルワンダの大量虐殺でナショナリズムの間違った教育が原因となった。
大学進学率が半分を超えた時点で教育の投資利益率は減る。教育に傾倒することが経済成長鈍化の一因。
ゴミ収集、シーツの交換、共感、などはAI化の影響を受けない。

人口動態は、直感的な理解が難しいモノの一つ。
守勢率の改善にほんのわずかにしか変化しない政策でも、時間稼ぎとしては有効。その間に「個人の自由な選択と多産奨励主義が両立するような文化」をつくる。

2024/08/09

レビューはブログにて
https://ameblo.jp/w92-3/entry-12863005119.html

2024/07/28

・乳児死亡率の低下による第１の人口転換
・サブサハラの人口動態が２１世紀の世界人口を決める。サブサハラに人口ボーナスはあるか。
・中国をはじめとする急速な都市化、都市化による出生率の低下
・女性の高学歴化、男女に関する伝統的価値観が低出生率をもたらす。一方宗教等の価値観が高出生率をもたらすこともある。
・高齢化による戦争、内紛、政治革命、文化革命の低下
・超高齢化社会の最先端「日本」経済停滞、公的年金・医療費問題、世代間政治、介護テクノロジー
・移民によらなければ人口減少は止められない。
・移民による民族構成の変化（西欧、USA等）
・教育による経済発展、民主化
人口動態、食糧生産、地球温暖化、戦争、パンデミック、経済のすべてについて著者は楽観的。
経済力、民族性及びエゴイズムはトレリンマの関係にあり、日本は経済力を犠牲に民族性（日本民族の維持）、エゴイズム（女性への家事育児依存、婚外出生の排除と出生率の低下）を享受。
著者の「人口で語る世界史」もそうだが、旧知の事実を多くのエピソードで分かりやすく記述しているだけ。