経済を見る眼 ビジネス現場で役立つ

伊丹敬之(著者)

• 販売会社／発売会社: 東洋経済新報社
• 発売年月日: 2017/01/01
• JAN: 9784492314944

商品レビュー

2025/03/08

経済の流れをウォッチする意義を見出せていないので、読む

人の感情→経済の変動→企業行動という流れがあり、それを想像し先に動くことが、変化を生き抜く力となる。そして、その人の感情→経済変動と成り立ちを理解するためにマクロ経済学がある。

企業（産出）、家計（消費）、政府（運営）の3主体がお互いに期待感を持つ状態が景気を上向かせる。その期待感は、株価であったり政策であったり消費者物価指数などの日々の人の行動が集約された情報・指標から得られる。

そして、人本主義で緩やかな変化が特徴の日本の産業では、為替や海外情勢など目まぐるしく変化する与件を素早く理解し行動を変え始めないと、途端に時代から遅れてしまうリスクがあるのかもしれない。その辺りが、経済を見るモチベになるのか

2025/02/17

ミスミで有名な三枝 匡氏との共著である『「日本の経営」を創る』を読み、著者伊丹氏の日本企業論をもう少し読んでみたくなって本書へ。同時並行で同氏の『漂流する日本企業』も読んでいるので、少し前のこちらは少しインパクトにかける。いつもながら私の読み方の問題であり、本書の問題ではない。

日本の金利はほぼ一貫して下がり続けたが、投資は増えなかった。家計も金融資産を積み増しながら住宅投資を減らし、企業も負債を返済し続けながら投資を減らしていった。金利も安く、デフレで物価も下がっていたがのに、総額としての民間消費は微増。金融資産が増えると家計に余裕感を生んで消費を増やすという「資産効果」の仮説が成り立たなかった。

「欲しいモノがない」という分析は本書には無いのだが、そういう事は関係ないのだろうか。または、投資したい事業がないも、同じだ。日本企業は既定商流に凝り固まっていて、その秩序を乱す事を極端に避ける。それが安定性を生む側面もあるのだが、安定していては投資も消費も増えない。日本全体の欲望を原動力としたエネルギーが低下して見えるのは、高齢化と無関係ではあるまい。

ー　日米の貿易摩擦は、繊維、鉄鋼、テレビ、自動車、半導体と、大きな産業で次々と起きた。面白いことに、ある産業での日米の貿易摩擦は、その産業の輸出額と出荷額全体の比率（これを輸出比率と呼ぼう）が25％辺りになると起き始めるようである。そこが危険ラインのようだ。1990年代までの輸出比率を調べてみると、その時系列的ピークはいずれも25%前後で、そのピークとなった年は繊維が60年、鉄鋼は75年、電気機器は81年、自動車は84年。この順序でたしかにそれぞれの産業の日米貿易摩擦が起き、これらの年の少し前から日本側への輸出抑制措置の強い政治的圧力がアメリカ政府からかかっている。また、為替レートへの介入による円高、という日本企業の競争力縮小現象の最大の例が、1985年9月のプラザ合意である。この円高でもっとも大きな打撃を受けたのは、日本の電気機器産業であった。

米国との関係や為替影響は、『漂流する日本企業』にも詳しい。マクロな視点が学べるが、しかし、別の因子もありはしないか、ふと思う内容だった。

2024/05/04

経営学の大家である伊丹氏が経済の捉え方をわかりやすく解説している。
経営も経済も、主体となるのは「人」であり、人の心を理解することが大切だ、という氏のメッセージは心に迫るものがある。

経済を読み解く貴重な視点をこれでもかと提供してくれているが、個人的にもっとも心に残ったのは日本と米国の企業利益率の違い（米国：高/日本：低）を日本の協調型競争環境から説明している部分。氏は日本の競争環境を「相互作用型競争」と呼び、それがグローバル環境のルールと異なる（それゆえ日本企業は相対的にグローバルに競争力がないことがある）点を鮮やかに浮き彫りにしている。

経営に携わるにせよ、個人的に投資活動に勤しむにせよ、経済を適切にみることは必須のスキルであろう。その意味でこの書籍を読むことで大局観を獲得することが有益になる方は多そうである。