インフレの時代 賃金・物価・金利のゆくえ 中公新書2889

渡辺努(著者)

• 販売会社／発売会社: 中央公論新社
• 発売年月日: 2026/01/22
• JAN: 9784121028891

商品レビュー

2026/05/06

『インフレの時代』渡辺努（中公新書）を読む。「価格メカニズムの正常化」を掲げ、賃上げと価格転嫁を通じ、インフレをテコとして活用する価格政策の積極論を展開する。賃金・物価の好循環を促す価格政策論者である。加えるに、インフレ目標政策におけるフィリップ曲線の変動やテイラー・ルールの有効性・無効性などの基本的な知識を現実に即してやさしく解説している書である。返す刀で、日銀総裁植田を批判する。インフレを一時的現象とみて利上げを遅らせ、金融政策を慎重に調整するだけの消極論とみる。両者のスタンスは明確に異なる。積極論と消極論のいずれが正しいのかはにわかには判断できない。状況に依存するのだろう。価格・物価の動きの不確実性は侮れないのだが、生活に直結しているだけに、今後も注視せざるをえない。

2026/04/25

90年代後半に財界から国際競争力確保のためにベア停止の要求。 2002年3月のトヨタショック 。 連合が受け入れ、賃上げ抑制が定着。賃金マークダウンが貿易財産業で大きく、それが非貿易財価格への下押し圧力となり、実質為替レートが円安化へ。インフレは債務の実質的価値を目減りさせるので債務者に有利、債権者に不利。今の政府に180兆円のインフレ税収。インフレもデフレの人々の信念や気持ちの揺らぎ次第。新型コロナを起点とした海外の激しいインフレ（21年春～）、ウクライナ戦争の勃発、原油の高騰という報に接し、日本人の「インフレ予想」は22年春に、高まりそのまま定着。消費者が逃げなくなった分を企業は敏感に察知し、コスト上昇分を積極的に転嫁。人手不足で強気の賃上げ要求も認められると労働者・組合が判断したのがこれまでとの違い。賃上げ要求へ。賃金の粘着性。インフレに賃上げが追い付かないという実質賃金の低下が問題。最低賃金を長期的に上昇させることが有効。買うか買わないかの意思決定は、価格が昨日から変わっているかどうかによる。ステルス値上げも同じ。消費増税は価格引き上げのチャンス。米騒動の第1ステージは供給サイドが「フェアネス」を考慮して価格を上げなかったから。第２ステージ目は時間も経って「フェアネス」効果が減少し、積極的な値上げへ。

2026/04/24

渡辺先生の著作は2冊目。同様に印象的なのは、デフレが続きすぎた結果、日本は価格メカニズムが壊れていて、価格が上がりにくかったという論旨。
その結果、日本では見かけを変えないで実質の量を減らすといったステルス値上げに代表される非価格競争が発生し、仕入れのコスト高騰に対して、本来価格を上げて利益を追うべきところをコストを下げて利益を守るようになってしまったのでした。
また、他の本でありましたが、日本は消費者余剰が大きいという特徴があり(価格に対して商品やサービスのクオリティが高い)、その特徴も非価格競争的状況を続けられた理由なのかもしれません。
とはいえ、素人の直感でも、そんな状況では賃金は上がらなそうだし、いつか限界が来そうだと思います。
人手不足や海外からの圧力もあり、インフレになりつつある日本。物価も上がって、賃金も上がる、そんな未来を見てみたいなと興味本位ですが、思います。