日本人だけが知らない 世界経済の真実

モハP(著者)

• 販売会社／発売会社: ダイヤモンド社
• 発売年月日: 2025/07/16
• JAN: 9784478121207

商品レビュー

2025/12/22

色んな気になっていたことが書かれてあり、知ることができて少しスッキリしました。
もっと、経済も学ばないと、と刺激になっています。ありがとうございました。

2025/12/11

『#日本人だけが知らない 世界経済の真実』

ほぼ日書評 Day959

今日において、いわゆるオールドメディアが提供するような情報にもはや価値はないと言い切る。よくある「偏向報道」云々の話ではなく、それらは誰でも知っている情報だからだ。
これにはウェブに公開されている情報等、その気になれば誰でも取りに行ける内容も含まれる。

では、本当に価値のある情報は何か？
それは表に出ない情報だ。
たとえば優秀な金融アナリストは、破格待遇にしても囲い込み、その情報を独占しようとする動きが強いため、彼らが発信する情報は一般には見えてこない。

貧富の格差が拡大すると同時に、情報格差も著しく拡大しているのだ。
ということは、富裕層に属していない大多数の人々は、本当に価値のある情報にアクセスすることは、まず望めないということになる。

ではその他大勢に属する我々はもう、諦めるしかないのか？
本書の答えは「否」である。いわく、目の前で起きている出来事の本当の理由を考える（本書では「すべての出来事を疑う」と表現する）ことで、他の人がまだ気づいていない真実に辿り着くことができるのだ。

もちろん、そのためには相応の知識や訓練が必要となり、本書はそのためのキッカケのようなものを提供することがテーマである。
実際、本書では様々な例が取り上げられるが、そうなんだという軽い驚きと、一定の納得感のが得られる、なかなかに良い感じに仕上がっている。

細かな内容は本書をあたってもらいたいが、非常にわかりやすいと思った例をひとつ引いておく。

経済破綻の可能性も囁かれる中国は膨大な国債を発行している。相当にリスクが高いと思われる中国国債であるにもかかわらず、なぜ新たに大量発行ができるのか？…つまり、そんな無茶苦茶なものを馬鹿みたいに買っているのは誰か？…という問いを立てる。
確かに、そう言われると、まともな神経なら、今の中国の国債をバンバン買うというのは、かなり危ない賭けに見える。
しかしながら、現実には中国国債は市場で消化されるわけで、その鍵は「インデックス」の存在である。
パッシブ運用でインデックスに追随する運用益を目指すためには、市場を構成する大規模銘柄を一定比率を組み込まざるを得ない。そのひとつが中国国債なのだという。実際、WGBI（ワールド・ガバメント・ボンド・インデックス）は世界23か国の国債で構成されているが、中国国債の組み入れ率は10%程度まで上昇しているそうだ。
ちなみに、日本のGPIFは中国国債を組み入れない方針を公表しているが、その他の投信等は正直ブラックボックスになりかねず、インデックスだからとたかを括っていると、どこかで痛い目にあう可能性もあるのだとか。

世界経済をよく知る人には当たり前の事実ばかりかもしれないが、平均層には一度、目線をグローバルレベルに持ち上げ、俯瞰するにはよいテキストだと思う。
タイトルが少々盛っているのが、原点ポイントか。

https://amzn.to/4oLtpwk

2025/08/10

近隣の本屋さんでタイトルに惹かれて読んだ本です。著者は２０年以上に亘って機関投資家をやっていた方で、日本経済だけでなく米国以外（ロシア、中国、中東、欧州等）の情報にも詳しく興味を持ちました。

特にバブルの始まりである「南海事件」についてや、イギリスで他の国に先駆けて産業革命が起きた原因についての解説は興味あるものでした、この解説を聞けたのは二人目でした。

以下は気になったポイントです。

・実際のマーケットの中で生き抜くために学んだことは、みんなが信じている情報に価値はない、という厳しい現実である（p３）

・国全体として資産をたくさん持っている日本では、人口が減少していくことで人当たりの持分は増える（p25）日本は借金を返しても1833兆円（資産は2230兆円@2024）ある（p208）2021年に団塊世代が退職金を得た（p209）

・日銀はコストプッシュインフレを第一の力としているが、景気が改善する元で労働需要の引き締まりなどを背景に賃金と物価が相互に関係しながら伸び率を高めていく力が必要であり、利上げが必要となってくる（p35）景気よりも物価水準を重視している（p38）利上げを進めているのは、物価水準と為替水準を守ことにある（p39）

・日本は対外純資産国なので海外に対して借金よりも貸している資産が多い、そのため円安になり円ベースで見ると利息収入や海外投資からのリターンが増加して大きなメリットになる、外国人投資家の流入、株式市場の上昇という側面もある（p41）円安で恩恵を受けるのは大企業、株主、一部の資本家など限られた層である一方、輸入物価の高騰で国民の大多数は損をする構図がある（p131）

・シティオブロンドンとイギリス王室の関係は、西暦1189年にイギリス最初の国王リチャード１世が即位した頃からすでにシティオブロンドンは存在していたことにある。イギリスの奴隷貿易を金融面で支える重要な役割をしていた（p125）

・新興国への関心が低下（経済成長率の鈍化）は、ただ人口が増えれば売り上げが増えるような産業よりも、革新的な技術で主導権を握ればより高い成長で影響力を大きく拡大する競争に注目が集まっているから（p143）

・1720年代にスペインとの戦争で財政的に厳しいイギリスが、国債を引き受けさせることやアメリカ大陸との奴隷貿易を行うために設立したのが南海会社である。南海会社に奴隷貿易をさせ儲けた利益でイギリスの国債を賄っていた（p237）さらにアメリカ大陸を得たことで土地の制約がなく産業を拡大することができた点が、日本や中国と置かれていた状況が大きく異なっていた（p244）

・産業革命とは、石炭の利用によるエネルギー革命および社会構造の変化を指す、学校教育では、蒸気機関の発達による綿織物や鉄道の発明で説明されるが、石炭を大量に使用するようになったというエネルギー革命的な側面も強かった（p243）

2025年8月10日読破
2025年8月10日作成