略奪される企業価値 「株主価値最大化」がイノベーションを衰退させる

ウィリアム・ラゾニック(著者), ヤンーソプ・シン(著者), 鈴木正徳(訳者), 中野剛志

• 販売会社／発売会社: 東洋経済新報社
• 発売年月日: 2024/09/18
• JAN: 9784492444832

商品レビュー

2026/01/15

序文

第１章 価値創造と価値抽出の不均衡の拡大
第２章 価値創造組織としての企業
第３章 価値抽出制度としての株式市場
第４章 価値抽出のインサイダー
第５章 価値抽出のイネープラー
第６章 価値抽出のアウトサイダー
第７章 革新的企業がエージェンシー問題を解決する
第８章 略奪的価値抽出を覆す

日本語版解説「株主価値最大化」がもたらした「失われた30年」中野剛志

原注
参考文献
索引

2025/10/31

＜OPAC＞
https://opac.jp.net/Opac/NZ07RHV2FVFkRq0-73eaBwfieml/l5KzD6SaATYwaKOi7i9iioyK9Z/description.html

2025/09/23

この本は、現代アメリカ資本主義の変質を解剖している。
著者は、1980年代以降に広がった「株主価値最大化（MSV）」というイデオロギーが、企業経営・資本市場・投資家行動を同じ方向に収束させ、企業の内部留保を再投資から自社株買い・配当に振り向ける構造を作ったと指摘。
経営者はストックオプション利益のために株価を上げ、機関投資家は短期リターンを求め、アクティビストは還元圧力を強める。
→このように三者が結託した「協調的略奪」が米国経済を短期志向に変えてしまった。結果、研究開発や設備投資は停滞し、賃金も上がらず、格差が拡大し、経済の成長エンジンが痩せ細ったと警告している。

著者は最後に、自社株買い規制、経営者報酬の改革、取締役会の再構成、税制改革、利益の再配分といった具体策を示し、「株主価値は結果であり、目的ではない」という原点に立ち戻るよう提言。

アメリカで起きた「株主第一主義」の行き過ぎが、実は成長を損なったという指摘は、日本企業にとっても示唆的。日本は2010年代に米国型ガバナンスを急速に導入し、今まさに配当・自社株買いが急増中。「還元＝善」という単純図式から一歩進み、成長投資と還元のバランスを取る視点が不可欠。