資本市場に向けた人的資本開示

大和総研(著者)

• 販売会社／発売会社: 金融財政事情研究会
• 発売年月日: 2024/03/11
• JAN: 9784322144321

商品レビュー

2025/04/13

上場している株式会社は、株主に対して、自社の情報を正確にタイムリーに開示する必要がある。それは、株を買おうと（あるいは売ろうと）している投資家が、正確な情報をもとに株を売買できるようにするためである。企業はその情報を、伝統的には「有価証券報告書」にて、財務情報を中心にした内容で開示することが義務付けられている。
ところが、最近、といっても、ここ10年以上前くらいから、非財務情報や、あるいは、自社の成長戦略等を、より詳しく投資家に情報開示し、更には、それをベースに投資家と対話をすることを、企業は求められるようになった。
そういった動きの先駆けの一つとなったものに、「コーポレートガバナンス・コード（以下、CGC）」がある。CGCは2015年に、東京証券取引所が同取引所上場企業向けに策定したもので、上場企業は、このコードに従うことが求められている。CGCの構成は、以下の通りとなっている。
1章：株主の権利・平等性の確保（基本原則1）
2章：株主以外のステークホルダーとの適切な協働（基本原則2）
3章：適切な情報開示と透明性の確保（基本原則3）
4章：取締役会等の責務（基本原則4）
5章：株主との対話（基本原則5）

2015年以降、企業に求められる開示情報の内容は拡大し、2021年頃からは、「人的資本」、すなわち、企業内の人材についての情報を開示することも求められるようになった。それは、一つはCGCの基本原則の中での開示すべき情報の拡充、もう一つは、有価証券報告書内に記載すべき情報の拡充という形で行われた。
本書は、その背景や、具体的に企業が対応を求められていることの内容、あるいは、実際の企業の開示例などを紹介している。
非常に分かりやすく解説されているし、情報も充実しており、こういったことを、企業内で仕事としている人にとっては、基本的な解説書として、非常に優れている本だと思った。

2024/09/14

D&Iとサステイナビリティの明確な関係性がいまいち理解できていないので、内容もあまり理解できず。。。