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経済学が引き起こした2つの大罪 月刊三橋presents緊急特別講座
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商品詳細
| 内容紹介 | |
|---|---|
| 販売会社／発売会社 | 経営科学出版 |
| 発売年月日 | 2018/11/01 |
| JAN | 9784905319245 |
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経済学が引き起こした2つの大罪
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経済学が引き起こした2つの大罪
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『#経済学が引き起こした2つの大罪』 ほぼ日書評Day575 FBとかで今なら100円ポッキリ等と上がってくる系の本。そういうものを読むなんて…という声も聞こえてきそうだが、幅広く門戸を狭めずがモットーなので。 タイトルにある2つの大罪、ひとつはデフレからの脱却に手間取って...
『#経済学が引き起こした2つの大罪』 ほぼ日書評Day575 FBとかで今なら100円ポッキリ等と上がってくる系の本。そういうものを読むなんて…という声も聞こえてきそうだが、幅広く門戸を狭めずがモットーなので。 タイトルにある2つの大罪、ひとつはデフレからの脱却に手間取っていること。もうひとつはグローバル化を隠れ蓑に、自由貿易・規制緩和・緊縮財政という三大政策が実施される結果、貧富の差が加速されていることである。 筆者の論を一言でまとめれば、金融政策でマネーをどんなに増やしても、それが市中に回らなければ（日銀に還流するだけでは）需要増によってもたらされる成長に繋がらない。ゆえに目下の状況では、財政出動、端的には公共投資を増やせということに読み取れる。 評者は経済の専門家ではないが、一面の真実をついた主張と考える。また、マネーをじゃぶじゃぶにした結果、バランスシートが肥大化し、利益の希薄化、株価の低落と同じことが、日本円において起きているとも考えてよかろう。 我が国の労働生産性が上がらない一因は、働き方にあるのではなく、円安を導く金融政策にもあるのだ。 非常に薄い（物理的に）本なので、多少説明が荒っぽいのは仕方ないところもあるだろうが、以下のポイントは、かなり違和感を覚えた箇所として指摘しておこう。 家計の資産が政府の負債を上回っているから財政破綻しないという（石破茂氏らの）指摘はおかしい。政府債務だけが増えることはない（必ず家計の資産に組み込まれる）から、この金額の大小だけで破綻せずを主張するのはおかしい。★この点は正しいと思うが、外国に対して債務が増えた場合の説明が無い。 デフレギャップがある限り、物価は上がらない。★コストプッシュインフレに言及されていない。 https://amzn.to/3CJQ7QL
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