間違いだらけの新NISA・イデコ活用術

田村正之(著者)

• 販売会社／発売会社: 日経BP/日経BPマーケティン
• 発売年月日: 2023/11/23
• JAN: 9784296119271

商品レビュー

2025/12/21

BSテレ東「マネーのまなび」でおなじみの田村正之氏が、新NISA開始直前に出した新NISAとイデコについて書いた本。いい加減そうな態度で頼りなく見える著者だが、分析や研究は精緻だし、着眼点が面白い。本書も参考になる点が多く役立った。良書。

「岸田文雄政権が打ち出した資産所得倍増プランに基づく新NISAへの変化はとても大きなものです。日本人の資産形成を一変させる、「革命」とも言えるほどの潜在力を持っています」p3
「（投資に対する誤ったイメージ）多くの人が「何がいつ上がるか当てなければならない」と思い込み、投資に尻込みしてしまいます。しかし本書に書いたような長期投資のシンプルなルールさえ知っていれば、誰でも老後を安心して過ごせるだけの資産形成は可能です」p4
「十分な資産を持つことは人生の選択肢を広げ、生きていく自由度を高めます」p5
「何がいつ上がるかわからなくても、「長期」「分散」「低コスト」というルールを守れば資産は増やせます」p43
「（機会損失の防止）突如として急な上昇をすることがあり、それを「稲妻の走る瞬間」と呼びます。その瞬間に市場に居続けなければ、成績は大きく悪化します。そして「いつ稲妻が走るかは事前にはわからない」ということも同時に覚えておくべきです」p44
「株が94年間で約7620倍。年10％。債券と不動産がともに4％台なので、株式の収益力はやはり群を抜いています」p50
「まずお金を3つに分類する。「生活防衛資金」「特定目的資金」「余裕資金」」p115
「2％のインフレが20年続くと、お金の価値は3割強も減ってしまいます」p130
「（NISAの金融機関を選ぶポイント）①品ぞろえ、②コスト、③サービス（著者はSBIか楽天を推奨）」p137
「（イデコ）受給時は原則課税です。一時金で受け取るときは退職所得控除、年金で受け取るときは公的年金等控除という税制優遇がある（NISAは、最後まで非課税）」p149
「（米国の企業型DCである401k）15年継続加入した人の平均資産は、44万6000ドル（6200万円弱）」p186
「（米国のDCでは、元本確保型投信は認めていない）401kの元本確保型資産は全体の1割にすぎません。一方で日本は、企業の75％が預貯金に指定しているなど、企業型DCの資産の4割が元本確保型となっています」p187
「（401kは投資額も大きい）401kの従業員と会社を合わせた年間の拠出上限は6万6000ドル（2023年）（約920万円）です。日本の企業型DCの上限額は年66万円ですから、桁違いです」p187
「（DCが資産形成の1丁目1番地）DCでの成功体験はDC以外での株や投信の保有を促している」p188
「（英国は米国以上に積極的）2012年以降、すべての企業の従業員はDCなど企業年金に加入、給料の一定比率以上を拠出させた（強制的に公的年金を補い、定年後に備えさせる）」p188
「（年金の控除）公的年金等控除は最低年110万円。他に所得がない場合は年48万円の基礎控除も加えた額が実質的な非課税枠になるので、最低でも年158万円になります」p200

2025/09/11

田村さんの本はデータによる裏付け、根拠がしっかりしているためいつも参考にしている著者です。
この本では、期間20年間の長期積立が如何に資産形成にとって重要なのかをデータを用いて示してある点が、自分にとって興味深い内容でした。
リーマンショックのような金融危機に見舞われた期間でも、20年間の年率平均はマイナス0.5%だったという結果は、長期積立をスタートする後押しをしてくれる結果でした。

2025/08/31

nisaについてはほとんどが知っている内容ではあったものの、iDeCoの中身やnisaとの比較は知らないことが多く勉強になった。節税効果が一番の強みであること、iDeCoの選択肢にはただの預金も含まれていることを知った。
またライフプランの設計として、公的年金とnisaの使い分けも語られていた。離職後すぐにnisaを切り崩し、月額が上がった状態の年金を永続的にもらうのか、nisaの複利効果をできるだけ回しておくのか、選択肢が提示されていて面白かった。