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よくわかる高等教育論 やわらかアカデミズム・〈わかる〉シリーズ
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商品詳細
| 内容紹介 | |
|---|---|
| 販売会社/発売会社 | ミネルヴァ書房 |
| 発売年月日 | 2021/04/21 |
| JAN | 9784623091133 |
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よくわかる高等教育論
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商品レビュー
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1件のお客様レビュー
高等教育について考えるために、体系的かつ網羅的に学べる本を探して本書を手に取りました。 細かなテーマまで載っており、本書を手に取った目的はだいたい達成されましたが、不満点もいくつかありました。 テーマによって担当者が異なるのですが、合う合わないがあります。例えば、「大学教育の経済...
高等教育について考えるために、体系的かつ網羅的に学べる本を探して本書を手に取りました。 細かなテーマまで載っており、本書を手に取った目的はだいたい達成されましたが、不満点もいくつかありました。 テーマによって担当者が異なるのですが、合う合わないがあります。例えば、「大学教育の経済効果」という興味深い項目では、「高卒者と比べて大卒者は4年間長く教育を受けているので、それだけ能力が高まり、そのために高い賃金を得ることができる。」という記述は、人的資本理論に立脚した記述と見受けられますが、シグナリング理論のことも考えると、そう言い切っていいのか疑問です。確かに、「平均すると」生涯賃金は高卒者より大卒者のほうが高いでしょう。そのことも記載されています。ただ、学部や学校歴によって大きくことなる大卒者の賃金を一律に平均で比較することにどれほどの意味があるのか個人的には懐疑的な考えなので、このテーマの担当者の考えは個人的には合わなかったです。また、別の担当者がアメリカの大学について書いていますが、アメリカでは教育ローンのデフォルト件数及び総額は増加の一途をたどっており、2010年にはアメリカ全体のクレジット・カードのデフォルト総額を追い抜いたそうです。このことから分かるとおり、大卒者だからといって高卒者より経済的に裕福かどうかを一律に論じることはあまり意味がないと改めて思いました。 「職業教育・継続教育」というテーマでは専門職大学院について簡潔な記述がありますが、法科大学院や会計大学院について、司法試験では予備試験合格者より法科大学院出身者のほうが有意に合格率が低く、公認会計士試験論文式試験においても、様々な学歴の中で会計大学院出身者が突出して合格率が低い現状を踏まえると、「国家資格と密接に関連した高度専門職業人養成の機会を求めて多くの社会人が学んでいる」という記述は、その教育効果を書いてないので不満でした。 また、2021年が初版で、それから改訂されていないためやむを得ないですが、データが全体的に古いです。コロナ禍前後で世の中が大きく変わったので、データを更新した改訂版が望まれるところです。 以上のように、不満点もありますが、かなり網羅的に高等教育について記述してあるので、高等教育に関してより深く論じた本を読む前の予備知識を得るためには有用な本だと思います。
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