グローバル・グリーン・ニューディール 2028年までに化石燃料文明は崩壊、大胆な経済プランが地球上の生命を救う

ジェレミー・リフキン(著者), 幾島幸子(訳者)

• 販売会社／発売会社: NHK出版
• 発売年月日: 2020/02/25
• JAN: 9784140818107

商品レビュー

2023/01/09

https://docs.google.com/document/d/1FFUh-bfO96Fg02ssVhVssMstMHBA1cCtAFxchGIvvJk/edit

2022/10/28

私の関心は、炭素税の使い方。主にアメリカの話だが、本著では、地球温暖化による金周りの事が良くわかる。目新しい発見があるかというと微妙だが、化石燃料を巡る座礁資産問題からダイベストメント、ファンドの動きまで。代替エネルギーの技術論よりも経済面に重きを置いた本として有難い。

当分の間、新しいエネルギー部門に年間およそ3兆5000億ドルの新規投資を行う必要があるという国際エネルギー機関。ファンドマネージャーの89%は、こうした転換による投資リスクが今後5年間にIOCの評価に大きく影響するとの見方。半数はすでに大規模な埋蔵量を有する約200社の石炭、石油、天然ガス企業からダイベストしている。当然、市場は期待値やリスクを見て、動き始めているという事だ。

また、アメリカの年金基金は総額41兆3000億ドルで世界の投資資本の最大部分を占めている。この運用に際し、座礁資産を抱える化石燃料を産業に投資し続ければ労働者の退職年金を失いかねない懸念があり、アメリカの年金基金も率先してダイベストメントを進め始めている。引き上げた金をどうする？

発展途上国にグリーン銀行を設立。第三次産業革命のスマートインフラへの転換を促進しようと、グリーン・ニューディールが全世界にアピール。このグリーン銀行が、公的年金基金や民間年金基金とグリーンインフラ構築を結ぶ仲介役となっていく。

世の中のお金は化石燃料から、再生可能エネルギーに流れていくのは必然の流れだが、座礁資産の問題やこの事も含む、旧エネルギーに取り残される事で更に深刻化する貧困層の救済が必要。ここで炭素税。低所得層の家庭がエネルギー代の値上がり分を上回る程の還付金として分配するという政策だ。また、グリーンニューディールのインフラ構築資金に充てられる。

富の再分配に炭素税が用いられる。カーボンニュートラルが齎す人類の平等化補正なんて、本当に実現するのだろうか。

2022/05/16

前半のビジョンを語るところは面白いが、後半の実現方策を語るところは前のめりになりすぎて鼻白む。研究者ではなく評論家兼ロビーイスト。