2019年アメリカはどこまで中国を崩壊させるか そして日本が歩む繁栄の道

渡邉哲也(著者)

• 販売会社／発売会社: 徳間書店
• 発売年月日: 2018/11/30
• JAN: 9784198647193

商品レビュー

2019/04/14

米中対立を中心として、アメリカの戦略、ヨーロッパの変化、そして世界の変化に合わせて日本は何をすべきなのかについて解説。アメリカと中国、アメリカを選ぶなら、西側社会ナンバー2の国として国際社会を引っ張っていく存在に変わるべき。

世界情勢を簡単、スッキリと語れるはずもなし。もし語ったとしたらそれこそが怪しいんだってことがわかりました。

2018/12/31

2018年11月の発行で、2019年というたった1年先のことを予想するという短期間のテーマの本である。本が、実に週刊誌のようになってきている。確かに、2019年は中国建国70周年を迎える。日本において、中国崩壊論は、一つの論調で、そんなに目新しいことではない。最初から、中国は崩壊するという視点でみれば、経済のマイナス要因はあるわけだから、結論ありきの論調はそんなに読む価値もない。だったら、日本崩壊論も簡単に描ける。
ただ、アメリカというのが主語になっているので、面白いなかなと思って読んだ。
アメリカは、トランプ大統領になってから、中国との貿易や知財の件で衝突を繰り返していて、中国を封じ込めようとしている。少なくとも、分断政治が急速に進んでいる。
著者は、中国の不動産バブルと空室率が大きな問題とする。まぁ。中国は、便利のいいところにマンションを建てるという当たり前のことをしていないので、空室率が高い。鉄道などを見ていると駅の開発が遅れている。国と地方政府が、地上げ屋になっているので、日本的な発想では、不動産事業を考えることは困難とも言える。地方政府の借金を不動産の価格の上昇でカバーしようとしている。
習近平の資金の移動のコントロールが、的確になってきており、キャッシュレス化の推進による管理の強化、ネット上での管理、ビックデータ、顔認識で、資金の移動を管理している。積極的な管理社会を推し進めたために、海外の資産にも管理の手が伸びている。ただし、一帯一路が、いろんなところマレーシア、スリランカ、モルディブなどで、ほころび出している。
ただ、中国の製造2025年における５G通信、ロボット生産、AI、自動運転、化石エネルギーを使わない自動車の開発、顔認識とビッグデータの活用、ドローン開発と、遺伝子組み換えと創薬、再生治療などには、全く考察されていないのが間抜けとも言える。
アメリカおよびトランプが、どうやって中国を攻略するのか？ということは、メディアで報道されているレベルだ。日本のチャンスを語るよりも、アメリカが中国を崩壊させるというところに、焦点を合わせるべきだ。ここがきちんとかけないと本の表題とミスマッチしているように見える。しかし、コロナ騒動で、世界は大きく傷ついた。そして、中国がいち早く立ち直ったことをどう見るかでもある。それは、コロナ騒動を全く予測できなかったのは、やむを得ないことでしょうね。結局、アメリカは中国を崩壊させることはできていない。それよりも、中国にいろんなものを買ってもらわないとアメリカが崩壊しそうだ。