帝国大学 近代日本のエリート育成装置 中公新書2424

天野郁夫(著者)

• 販売会社／発売会社: 中央公論新社
• 発売年月日: 2017/03/01
• JAN: 9784121024244

商品レビュー

2021/10/30

https://opac.lib.u-ryukyu.ac.jp/opc/recordID/catalog.bib/BB2331398X

2021/08/07

近代日本のエリート育成装置として設立された７つの旧帝国大学のお話です。私の母校である阪大には農学部がないという事実に気付かされました。当時の文部省は、総合大学とは7つの学部（理・工・医・農・法・経・文）を有する大学と定義していたので、そういう意味では阪大は総合大学ではないね（笑）。

2020/05/04

　帝国大学の歴史は即ち長男・東大の歴史でもあるが、九大の教員としては、帝国大学の四男坊・九州大学を中心に読んでみると、長男と四男との制度的格差を痛感できる。シビアな言い方をすれば、帝国大学そのものも、戦前の家父長制の中に位置づけられていたと言える。
　7帝大の創設時期をマクロ的な日本経済史に大凡位置付けてみると、東大（1886年）は企業勃興期、京大（1897年）は日清戦後期、東北大（1907年）と九大（1910年）は日露戦後期、北大（1918年）は大戦景気、阪大（1931年）と名大（1939年）は高橋財政から戦時経済期に相当する。したがって、同じ「帝大」であっても、それぞれの創設や学部の新設過程を見てみると、時代背景が色濃く滲み出ている。
　東北大と九大の新設は、日露戦後期の財政難ゆえに、大蔵省からなかなか予算を認められなかったが、古河家からの寄付が両校創設の実現に大きく貢献したことは、もう少しクローズアップされてもよい。当時の「古河財閥は足尾銅山の鉱毒事件で社会の厳しい批判を浴びていた」（38頁）が、内務大臣の原敬の斡旋を受けて、総額104万円の寄付をもたらした。それは、あくまで世論を和らげる一策だったかもしれない。しかし、明治期の官立学校の新設が基本的に地元負担を求められてきた中で、官立学校よりもさらに費用のかかる帝国大学の設立に対して、こうした財閥側からの支援が無ければ、いまごろ東北大以降の帝大は、現在とは異なる規模に据えられていた可能性もあり得る。
　他方、教育者に注目をしてみると、山川健次郎に関する記述が散見されることに、目を奪われる。山川は東京帝大の総長を務めたのち、1911年に九州帝大初の総長となり、さらに再び東京帝大の総長に就任しているが、図らずも戸水事件や沢柳事件に絡まれてしまったり、大正時代の学制改革に加わったり、東京帝大の航空研究所の付置（1918年）を構想したりと、彼の教育人生そのものが帝大の歴史だったと批評しても過言ではなかろう。
　大学史に限らず、学校の歴史はこれまで教育史の中で語られてきたが、近年、就活・就社・人材供与や学閥・同窓ネットワークの研究が進むにつれて、社会経済史の中にもしっかりと組み込んでいくことが重要だと思われる。こうした研究史を、以前から得意としていた慶應義塾だけの独壇場にしておいては、企業史の中で一面的な学卒者像ができてしまうかもしれない。
　なお、今日降って湧いた「秋入学」問題に関して、本書では明治・大正期の実態が125-126頁に記されている。東京都の小池百合子知事が2020年4月29日に第7回全国知事会に出席し、「もともと明治時代は9月だったんですね」と発言しているが、その後のプロセスと、この問題における「パンドラの箱」の中身は、本書で十分に検証されたい。