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国債暴落をものともしない長期投資
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商品詳細
| 内容紹介 | |
|---|---|
| 販売会社/発売会社 | 産經新聞出版 |
| 発売年月日 | 2016/11/01 |
| JAN | 9784819112956 |

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国債暴落をものともしない長期投資
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商品レビュー
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2件のお客様レビュー
イイ本だったかと思います! 行間がやたらと広かったのが気になりますが…高齢者向け? なのでしょうか? まあ、それはともかくとして長期投資の良さが詰められている本なのであって、これを読んだらすぐさま長期投資したくなりますねぇ…社畜死ね!! ヽ(・ω・)/ズコー 著者は投資の世...
イイ本だったかと思います! 行間がやたらと広かったのが気になりますが…高齢者向け? なのでしょうか? まあ、それはともかくとして長期投資の良さが詰められている本なのであって、これを読んだらすぐさま長期投資したくなりますねぇ…社畜死ね!! ヽ(・ω・)/ズコー 著者は投資の世界では有名な方らしいのですが、僕は存じ上げませんでした…。結構な数の著作があるようですねぇ…。 まあ、ともかく日本には使われていないお金、預貯金が諸外国に比べてやたらとあるんだそうな…貯金信仰とも言うべき日本人の在り方について著者は苦言を呈しています。 NISAだの何だの宣伝したところで結局、実際にやる人っつーのはあまり居ないようなんですなぁ…。まあ、これからの日本は働けど働けどあまり賃金も上がらぬようですし、昔とは別の、財産形成術を学ばねばならぬようです…。 さようなら…。 ヽ(・ω・)/ズコー
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さわかみ投信という「ファンド」会社の顧問をされている、澤上氏によって書かれた本です。最近では、国債暴落本が減ってきたような感があります、この本は「国債暴落」をテーマにした本ではありませんが、将来を考えた場合、国債に関する商品や国債を持っている会社の商品を持つことの危険性を本の中で...
さわかみ投信という「ファンド」会社の顧問をされている、澤上氏によって書かれた本です。最近では、国債暴落本が減ってきたような感があります、この本は「国債暴落」をテーマにした本ではありませんが、将来を考えた場合、国債に関する商品や国債を持っている会社の商品を持つことの危険性を本の中で解説しています。 それらの解決策として、将来性のある会社の株を集めた「ファンド」を毎月少しずつ購入することを推奨しています。株式投資は今まで個別銘柄を購入したり、毎月一定額を購入する方法等を試してきましたが、良い勉強にしかならなかったのが、この20年以上の実情です。果たして、著者の薦めるファンドはどうなのでしょうか、今後が楽しみですね。 この本では、長期投資による財産づくりを推奨しています、積みあがってくる投資リターンを再投資することで、財産は雪だるま式に膨れ上がるとのこと、これが「再投資の福利効果」だそうです。今からでも遅くないかもしれないので考えてみようと思いました。 以下は気になったポイントです。 ・94年の金利自由化で、国や日銀の金融政策と預貯金金利との連動性がなくなった、96年から日銀は、金融調節の手段として公定歩合を用いないことになった、これにより公定歩合は政策金利の役割を終えた(p26) ・2006年8月からは、公定歩合という名称ではなく、「基準割引率および基準貸付利率」と呼ばれるようになった(p27) ・日本には個人金融資産が1706兆円(2016.3)あって、833兆円が預貯金として眠っている。株式:88、債券27、投信92、生命保険220、年金235(p33) ・米国では、8268兆円のうち、現金預金は、1132兆円(13,7%、日本は52.7%)、株式は2794兆円(33.8%、日本は9.7%)、保険は両者ともに、3割程度(p39) ・日本経済が25年間低迷してきたのは、企業や産業界での新陳代謝を起こさせないようにしてきた結果である(p45) ・経済は、動いているお金の量と、スピードとの掛け算で規模が決まる。経済規模、つまり、成長力を高めたかったら、GDPの60%を占める個人消費を高めさせることである(p59) ・不良債権の処理は、旧勘定として旧経営陣に委ね、そこで発生する巨額損失は、自己資本をあてて株主が負担、足らない場合は、破産申請するのがまっとうな手順である(p73) ・年金税を20%にして、それを財源として、65歳以上の高齢者全員に、月25万円の年金を給付するだけで日本社会は様変わりする(p94) ・今年度の政府予算は、96兆円あるが、32兆円が年金・医療費等の社会保障費の税負担分である。23兆円が国債費、合計で予算の57%を占める(p99) ・戦時国債を現金化した場合、時価評価で、20~50分の1にまで目減りした(p110) ・過去120年間の米国長期債利回りが、5.7%程度であるのに、1.38%まで利回りが下がった、つまり債券価格が上昇している(p121) ・貯蓄信仰に凝り固まった日本人であるが、貯蓄ゼロの世帯が34%もある(p161) ・生活者から見て、なくなっては困る企業という観点で長期投資する企業を選べば、それで十分である(p192) 2016年11月27日作成
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