徹底調査 子供の貧困が日本を滅ぼす 社会的損失40兆円の衝撃 文春新書1092

日本財団子どもの貧困対策チーム(著者)

• 販売会社／発売会社: 文藝春秋
• 発売年月日: 2016/09/01
• JAN: 9784166610921

商品レビュー

2023/05/13

現代の日本社会を舞台に、「子供の貧困問題をジブンゴトに」と訴えた本です。
私自身もかなり啓発され、こうした日本の社会課題をよく知り考えるきっかけになりました。

貧困から生まれる悪循環が社会全体に大きな影響をもたらす、子供がいなくとも国民それぞれに被害が生じる、と日本の貧困問題を考える大切さを学びました。後半では今ある教育制度や支援活動の他、今後改善に向けどうしたらいいのかにも言及しています。

日本人として、多くの人が手に取り『子供の貧困問題』について考える機会となればいいなと思います !

2020/08/28

・内閣府のデータ　大学進学率は、全世帯平均で73.3%に対してひとり親家庭は41.6%、生活保護は32.9%となっている。世帯収入は、学力の差になり、学力の差は学歴の差になる。学歴の差は収入の差になる。

・学力が伸びる子どもとそうでない子どもの差は、子ども時代に大人と安定した人間関係を築いてこれたか。生活保護のこどもが大学進学をしない理由は、経済的理由だけではなく、周囲との関係や職業感にあることが多い。

・福祉は風俗に負けている

・ヘックマン教授らは統計的な分析の結果、認知能力を通じた影響（子どもの将来の所得や就業状態）はとても小さく、非認知能力を始めとしたその他の要因が大きい

・親向けプログラムが非認知能力に与える効果は、リスクの高い世帯ほど大きくなる。親の所得が平均以下の世帯や、母親の年齢が若い世帯では、親向けプログラムが非認知能力に与えるえいきが大きくなる。

・貧困の連鎖の正体の一つは、社会的相続の欠陥。お金、学力、非認知能力についてを正しく大人から学ぶことができていない。信頼できる第３者との出会い・ふれあいによって自身を取り戻すこともある。

・日本国内において、どのような貧困対策がどのような効果を持っているかを、継続的に学問的に検証した例は皆無と言って良い。海外では、RCTを活用した実験である、ペリー就学前計画・アベセダリアンプロジェクト、シカゴ幼児ハイツセンターがある。幼児期に非認知能力を正しく身につけることで、大学進学率が向上して年間収入に大きな影響を与えることが分かった。教育プログラムによって生まれる公的部門に対する投資対効果は約16倍。

2020/04/03

元同僚が関わっており、買わなくては、と思っていたのだけれど、謹呈を受ける。
一読して、自分ごとにする、という本書の目的は達成されたとおもう。
定量、定性、海外研究のレビューなどバランス良く感心。
自分も頑張らなくては！