「満洲国建国」は正当である 米国人ジャーナリストが見た、歴史の真実

ジョージ・ブロンソン・レー(著者), 藤永二美(編者), 吉重丈夫, 竹田恒泰

• 販売会社／発売会社: PHP研究所
• 発売年月日: 2016/08/01
• JAN: 9784569830919

商品レビュー

2024/12/22

（内容）
米国の政治的・経済的保護と拡大の観点から見た満州国建国の支持の理由について米国の極東情勢介入の不利益や判事の非中立性、軍事的拡大と民衆の弾圧を続ける支那共和国の虚構性、共産主義勢力からの日本の自衛的行為の正当性の以上のことを論じる。

全五部五十二章で構成されている。一部では米国のアジア問題介入の有益性の是非。二部では判事の非中立性。三部では日本の自存権と支那共和国の虚構性。四部ではアジアにおける共産主義勢力の拡大と脅威。五部では米国が日本との決戦か協調のどちらの選択を取るのか。等が各部で述べられる。

◯本書の題名は『「満州国建国は正当」である』だけれども原文は『The case for Manshukou』で、直訳すると（満州国支持の理由について）となるそう。
つまり本書はあくまで*米国の国益から見た*満州国建国の正当性が述べられていると言うことだ
。当たり前の事を言っているようだけれども例えば共産主義者が満州国について述べるなら「満州国の非正当性について」となるわけだ。何故なら共産主義者にとって満州国建国を巡って資本主義陣営が争うのは利する事だし、満州国が建国されると南下して支那な日本海に進出する事が難しくなるからだ。要するに国際社会において各国の政策方針が一致する事は決して無く最終的な決着は軍事的優位性によって決まるという事だ。

（感想）
この本の面白いのは述べられる予測がことごとく当たっている事だ。例えば日本と米国の決戦、大英帝国の勢力損失、支那の共産化などが挙げられる。
本書の最終的な目的は日米戦争の回避であった。しかし残念ながら、それは避けれなかった。だから本書を読むことの意義は日本が大東亜戦争を遂行せざるおえなかった現実的な理由や民主主義政治の限界を知れる事だと思う。

2017/06/08

辛亥革命以降の米国の対支政策が無軌道無原則だったことが示されており、当時の日本が不信感を抱いたのもよくわかる。日本の政策が他国より道義的に優れていたという主張は現代では通用しないが、日米が協調していれば後の中華人民共和国の成立は防げただろうという一点に関しては、道義的責任の大半は米国にあると感じた。

2016/11/18

ＧＨＱが報道を厳禁した３０項目、ソ連への批判、朝鮮人への批判、支那の批判、満州での日本人処理への批判など。
そして、サンフランシスコ講和条約締結で日本が主権を回復した後も、ＧＨＱのこの命令を日本の左翼が忠実に引き継いで報道規制し、未だに報道されずにいるため、「満州国に係る重大な事実を米国人ジャーナリストが見た歴史の真実」を現代日本人の大多数は知らなかったのである。
米国が、フィリピン、キューバにおいて、スペインと争った歴史的事実を日本、支那、満州国との関係に当てはめれば、何ら、当時の国際法上問題ないことであるにも関わらず、米国の誤った政治選択によって、翻弄された日本の苦悩がよくわかる。
当時の欧米列強が抱く、東洋への無理解が根本なのだが、それにしても、米国がとった、ソ連に対する態度がその後の米ソ対立生んでしまうのだが、英国から分離独立した成り上がり新興国アメリカという国の底の浅さはなんともしがたいものがあったようです。
そんな歴史的伝統はいまだに引きずっていますが（笑）。