資生堂インパクト 子育てを聖域にしない経営

石塚由紀夫(著者)

• 販売会社／発売会社: 日本経済新聞出版社
• 発売年月日: 2016/05/24
• JAN: 9784532320768

商品レビュー

2025/11/12

育児短時間勤務者と非利用者の業務負担の不公平を是正するための制度改革が、単なるトップダウンではなく、研修や意識改革など段階を踏んで実行された過程が描かれていた。
印象的だったのは、管理職研修で「旦那さんにも家事をやってもらえば」と言うのを禁句とし、「家族と話し合ってみたら」と促す姿勢。コーチング的で実践的だと感じた。
マミーゴールや1人別育成プランなど初めて知る施策も多く、企業が女性活躍を“仕組み”で支える姿に学びが多かった。

2025/08/14

資生堂が働き方改革、特に子育て世代の女性を中心としたものの取り組みを紹介したもの。
女性活躍のことを本気で考えたいのであれば、ぜひ一度読んでもらうと良い本だと思いました。特に子育て支援制度だけでは女性活躍とはいえないということを痛感しました。
読むと考えさせられる部分が少なからず出てくるのではないかと思います。

女性活躍の施策というと、子育て支援制度になることが多いが、これはあくまでも女性が働き続けることができるのであって、社員のロイヤリティー（忠誠心）とエンゲージメント（帰属意識）を高めることもあるが、限定的である。ここに、やる気とモチベーションを高める施策が加わって、初めて女性活躍の舞台が完成することを忘れてならない。
さらに、男性管理職や夫の巻き込みも重要。子育て職員=戦力外という空気が女性社員のやる気やモチベーションを削ぐ。ただ、女性社員だけが悪いのではないことに注意したい。

以下は資生堂の具体的な事例を書いたものです。興味があればお付き合いください。
まず、素直に資生堂が行った子育て世代の働き方改革を知ると悪い印象が生じてしまうが、しっかりとした配慮のもとに行われたことに注意したい。簡単に背景は書いたものの、著書ではもっと丁寧に紹介されています。
・資生堂は子育て支援制度が充実しており、国内トップクラスの状態。
・もともと資生堂は約8割が女性社員で、特に現場（ビューティーコンサルタントと呼ばれる化粧品コーナーで販売する方）の女性の約1割が子育て支援制度を活用。
・他方、子育て支援制度を活用することにより同僚がフォローする必要があり、業務内容や時間・曜日（休日出勤）に不公平さがあり、不満も出つつある。また子育て支援制度を活用している職員自身も後ろめたさがあり。

そうした中、
・管理職はマタハラや子育て支援制度活用者への使えない烙印を押しがちで、コミュニケーション不足。
・子育て支援制度活用者本人もマミートラックという簡単な事務作業やルーティンワークといった仕事の質が落ちた業務をして、キャリアアップが望めないし、やる気も削がれる状態になっていた。

会社としても子育ての大変さも理解して配慮した上で、子育て世代にもフルタイム職員と同じような働き方が少しでもする（遅番、休日出勤など）ように要請。無理強いはしないし、今後のキャリアや子育てと仕事を両立してるからこそ得られるスキル（効率性など）を評価する会社の方針なども丁寧に伝えて、子育て世代の女性の働き方改革を進めて会社と社員のウィンウィンの関係を築いている。

以下は面白い考察と思ったものを紹介です。
・子育て支援制度を充実させた企業ほど損をする傾向あり。
例として、将来を期待する女性社員が出産を機に子育て支援制度をフルに活用し、ようやく子育てがひと段落したところで、夫の海外赴任についていくため辞めるというもの。退職時の挨拶で女性社員は「子育て支援制度で子育てに集中することができ、そのおかげで夫は仕事に集中できて海外赴任のチャンスを掴めた。ありがとうございました。」
これでは、子育て後に女性社員を期待した会社、子育て支援制度による穴をフォローした同僚などは何も得をせず、子育て支援制度と関係ない夫の会社だけが得をした形になる。正直者が馬鹿を見る典型で悲しい社会現象。

2024/09/15

女性活躍に対して常にトップランナーとして国内を牽引する資生堂の意識＆組織改革の流れを学ぶ。
社内で「女性リーダーシップ研修」なるものに参加したもののなぜ女性だけ…という思いは最後まで拭いきれず、経営陣は「これまで女性には適切な挑戦をさせてあげられずにいた反省があったから」などというもののやはりどこか腑に落ちない。
けれど資生堂のBCをめぐる働き方に大鉈を振るった際の
・不公平感平準化
・キャリアを諦めさせない
・組織（経営陣）も変わらなければ
といった労使双方の並々ならぬ覚悟を読むにつれほんのり涙が滲む瞬間も多々あり。
一方を立てれば他方が歪むという一筋縄ではいかない世界でそんな資生堂でもまだ女性管理職比率が30にも満たない状況で（16年時点）全てがゲームチェンジとなるのは難しいことに変わりはないが、それでも女性活躍を諦めないという気概には感動するし今後も国内多くの企業のベンチマークとして先端を走ってもらいたいと思う。