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ポストドクター 若手研究者養成の現状と課題
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商品詳細
内容紹介 | |
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販売会社/発売会社 | 東信堂 |
発売年月日 | 2015/01/01 |
JAN | 9784798912455 |
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ポストドクター
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本書はポスドク問題をテーマにした総合的・実証的な研究である。PDに間れする統計情報の確認、科学技術政策・大学院政策のトレースに加え、日米の大学院等の機関とPD自身への事例調査は、筆者の労作ぶりを容易に想像することができた。本書を一読することでPD問題を理解することができるだろう。...
本書はポスドク問題をテーマにした総合的・実証的な研究である。PDに間れする統計情報の確認、科学技術政策・大学院政策のトレースに加え、日米の大学院等の機関とPD自身への事例調査は、筆者の労作ぶりを容易に想像することができた。本書を一読することでPD問題を理解することができるだろう。特に人文・社会系のPD問題は自然科学系のそれと段違いに厳しい状況にあることが示されている。 しかしながら、本書は表題のとおり現状分析・課題提起を目的にしているので、目新しい知見はやや少ない印象がある。もちろん事例分析から問題の深刻さのリアリティは十分に伝わってはくる。ただPD問題は、政策的課題と個別の機関で対応する課題の両面であることは、10年以上前から指摘されてきた(例えば、小林,2004)。著者の提示する課題と改善策は、①PD関連国家予算増、②各機関におけるPD関連予算増、③現状の日本の大学教員をテニュア職の減らし、その分PDを含めた全体のモビリティを高めること(すなわち大学教員全体の任期制率を高めるアイディア)、④PD雇用条件改善の4点だった。こうした指摘はある意味自明のことである。現代社会における諸問題とPD問題を天秤にかけたとき、予算と権限の既得権を持つ人々が、”これまで以上に”どれだけそれらを放棄して、PD関連政策・施策に振り分けられるかが鍵となる。ただない袖はふれない。既得権はそう手放さない。各予算の財源に余裕があれば、一般的なさらなる喫緊の課題に投下されると容易に推量できる。各種政策実行・制度改正を待つより、PD自身が、MやDの頃から自らのキャリアを自衛的に考える方が、時の経過を踏まえると、現実的で安全ではないかと思う。 引用文献 小林信一2004「若手研究者の養成―当たらない予言」『高等教育研究紀要』第19号 高等教育研究所
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