「反日中韓」を操るのは、じつは同盟国・アメリカだった！ WAC BUNKO

馬渕睦夫(著者)

• 販売会社／発売会社: ワック
• 発売年月日: 2014/10/01
• JAN: 9784898317075

商品レビュー

2023/12/29

前著『 [新装版]国難の正体 ‾世界最終戦争へのカウントダウン 』と章立てを若干変えて、コンパクトな体裁にはなっているが、内容的にはかなりの重複があり新しい情報は少ない。現在の世界史的な課題をグローバリストとナショナリストの対立軸で捉え、前者の代表選手として米中、後者に共産主義という別種のグローバリズムを脱したロシアを見立て、日本の進むべき道として後者を選択すべしというのが骨子である。タイトルは日本と中韓を分断することで日本封じ込めを画策するアメリカの戦略を指すが、これも前著で既に主張されていたことである。

前著のレビューにも書いた通り、評者は馬淵氏を気骨ある外交官だと思っており、その主張には共感するところが多い。ただし中央銀行については根本的な誤解があると言わざるを得ない。それは札付きの反ユダヤ主義者ユースタス・マリンズの『民間が所有する中央銀行』に全面的に依拠したことによるもので、その誤りは本書においても反復されている。氏のグローバリズム批判は概ね正当であるが、マリンズのような陰謀論を持ち出さずとも十分論証可能であるだけに残念である。これは氏の主張の根幹である国際金融資本の支配力に関わるもので、氏のクレデビリティにとって致命傷になりかねないことを危惧する。

詳しくは前著のレビューに書いたので繰り返さないが、国際金融資本の権力の源泉は、ニクソン・ショック以降のドル為替本位制であり、アメリカの中央銀行がユダヤ資本の所有する「民間銀行」であることではない。各国とも中央銀行のガバナンスは普通の会社と違って法的な縛りが張り巡らされており、株主の影響力は極めて限定的である。古来より国際金融資本は国家への貸付により莫大な富を蓄積してきたことは確かだ。しかしその国家が借金まみれになり、挙げ句の果てに不換紙幣を乱発しては貸手の彼らとて元も子もない。通貨発行権を通常の国家の意思決定プロセスから独立させたのは基本的にはそれを防ぐためだ。そのこと自体彼らの利益にかなったことではあるが、国家経済的見地からも至極もっともなことだ。

問題は基軸通貨国アメリカには通貨価値を安定させるインセンティブが働かないことだ。とりわけ金という錨を失い、ドルを刷ればいくらでも海外の富を収奪できるという構図があればなおさらである。国際金融資本はその法外な特権を享受するアメリカという国家、というより「帝国」に寄生する存在である。その意味でグローバリストは反国家的ではあっても反帝国的ではない。

2020/12/12

京都大学３年の在学中に外交官試験に合格してしまい、やむなく「中退」して外務省に入省、英国ケンブリッジ大で研修期間を経て最終的にはウクライナ兼モルドバ大使を務めた馬渕センセイ。現在は保守系の動画サイト「日本文化チャンネル桜」でグローバリズムに反旗を翻すソフトな論客としてご活躍中のセンセイが、近年の中韓による反日姿勢は実はアメリカが操っていると分析する。世界を牛耳っているのはアメリカでもロシアでもなく「ユダヤ金融」に他ならないとし、18世紀の建国以来ずっと歴史に暗躍する超大国を動かす黒幕に迫る。東アジアは日中韓がそこそこ反目し合っている方が都合の良いアメリカの内情を暴き、グローバリズムへの反旗を翻す。

2019/09/05

TPPの行き着く先は関税ゼロ。つまり、国家主権の最たるものの関税自主権を奪おうとするもの

グラバー　香港のジャーディン・マセソンという財閥の代理人　ユダヤ勢力のフロント組織

ロシア革命はユダヤ革命

ロマノフ王朝打倒のため、ユダヤ人のヤコブシフが日本の国際を勝った

アメリカの民主主義は操られた幻想に過ぎない

大統領側近にユダヤ系有力者が送り込まれる

国を持たないことがユダヤ人の安全保障

アメリカの歴史は通貨発行をめぐる戦い

FRB 連邦政府の期間でなく民間銀行　株主情報は公開されていないが主要な株主はロスチャイルド系の銀行

日本銀行は政府の出資が55%

合衆国憲法では貨幣鋳造の権限は連邦議会が有すると規定しているにも関わらず、県央違反の民間の中央銀行が設立された 1791

20年で期限切れとのときに更新が連邦議会で否決された
ロンドンの銀行家が怒って1812に英米戦争

戦争の結果　政府債務３倍、インフレ　中央銀行が必要だということで合衆国第２銀行設立　２０年で期限　ジャクソン大統領が更新を拒否
中央銀行がないので、一般銀行が銀行券を流通させた

リンカーン　戦費の調達ができず、政府の信用をもとに独自の紙幣を刷った　グリーンバックス

ロンドンの銀行家は南軍にも北軍にも戦費を貸し付けて儲けようとしたが当てが外れた

リンカーン暗殺　犯人　ジョン・ウィルクス・ブース　南部連合の財務長官であっったユダベンジャミンにに雇われていた

1900 アメリカで金本位制

1913 クリスマスイブの前日連邦準備法案　議会に提出

イギリスの首相もロンドンシティの意向に逆らえない
サッチャー、ニクソンも

アメリカ政府を動かしているのはウォールであり、それを実質的に支配しているのがロンドンシティ

ケネディ暗殺も財務省通貨を発行したこと
1963 大統領令で銀兌換の財務省券を総計４３億ドル発行した（２，５ドル）　１０ドル札と２０ドル札を印刷した時点で暗殺された

レーガン暗殺未遂　政治家はFRBにタッチすべきでないという警告

ピューリタンは純粋に神の言葉に帰ることを目指しましたが、神の言葉に帰るというのは旧約聖書の教えに忠実に帰るということで、ユダヤ教に帰るということにも通じます

ピューリタンは宗教上の分類をすると、キリスト教のプロテスタントの一派ということになりますが、思想においては、ユダヤ教に非常に近い

1940/10 マッカラム覚書

日本の機動部隊はハワイの軍事施設のみを攻撃目標にしており、民間人を標的にしていませんでした。
ただし、なぜ真珠湾の石油施設や修理施設を攻撃しなかったのか謎が残っている

ベトナム戦争でアメリカ社会が疲弊していく間にWASPが力を失っていき、国際主義のユダヤ人たちが重要ポストを握った

日本がいくら不拡大を望んでいても相手が戦争を仕掛けてくる以上、支那事変から逃れられられなくなった

南京陥落　蒋介石は和平を拒否　蒋介石の背後にアメリカがいて、日本と戦争をつづけさせて、蒋介石を疲弊させたかった→毛沢東に有利

支那事変の裏で蒋介石とサッスーン財閥が大儲け

日本は朝鮮の分割統治をせず、善政
日本が善政を敷いたがゆえに彼らはそれを受け入れてしまった。そこが心理的に耐えられないのだろう

韓国は1997年のアジア通貨危機のときにIMFの管理下に入った
韓国の大手企業のほとんどが外資に株を握られている

日本の朝鮮統治は善政であったがゆえに、韓国人は版日にならざるを得ないのです。そして、うらみの対象は日本人でなく、実は朝鮮統治の善政を受け入れてしまった自分たちの先祖であるのです

つまり、日本の善政を受け入れた先祖の不甲斐なさを恨んでも恨みきれないということではないかと思います

東南アジアの旧植民地諸国は宗主国に対する独立戦争を経て独立を獲得した。これらの諸国が旧宗主国を恨んでいるという話を聞きません

ユダヤ系国際資本が狙ったのはロシアの天然資源
オリガルヒと呼ばれる７つの新興財閥　うち６つがユダヤ系

2000年に大統領に就任したプーチン
ユダヤ財閥を追放し、天然資源を取り戻した

グローバリストの企みを潰せるのは日本とロシアのみ