税効果会計における「税率差異」の実務 第2版

中島努(著者), 中島礼子(著者)

• 販売会社／発売会社: 中央経済社
• 発売年月日: 2014/10/01
• JAN: 9784502122019

商品レビュー

2017/11/21

私の尊敬する会計に詳しい先輩によれば、
この書籍が出たとき（2011年9月初版）は、こんなマニアックな本が出たんだと関係者が驚いたそうです。

税効果の実務をやっていると、
必ず税率差異の分析に手間取ると思うのですが、
私も2年前やってたときに買っておけば良かった・・・と後悔しました。

でも難しすぎて100％は理解できないかもしれません。

とりあえず、大まかな税率差異が生じる要因
(1)当期発生法人税等の額=(税引前当期純利益±一時差異等）×法定実効税率の算式を満たさない項目
ex.永久差異、法定実効税率と異なる税率を使用した場合、住民税均等割額など
(2)法人税等に計上される当期法人税等以外の項目
ex.延滞税、過年度法人税など
(3)一時差異等の当期発生に起因しない法人税等調整額に計上された金額
を抑えることが重要でしょうか。

個人的な見解ですが、税率差異の分析は、税率ベースよりも税額ベースの方が、
差額がイメージしやすく、差異を正確に詰めやすいのではないかと思いました。
私が実務でやっていたときは、開示にダイレクトにつながるように税率ベースでやっており、
法定実効税率と実効税率との差が不明な場合にその他数％でごまかしていました・・・。
正確に差異を算出したかったのですが、そんな実力もなく・・・。

連結税率差異の論点では、
改正企業結合会計基準にも対応していました。
監査をやる上ではすごくニッチな論点ですが、勉強したい人にはうってつけの本です。