日本の児童虐待重大事件(2000-2010)

川崎二三彦, 増沢高

• 販売会社／発売会社: 福村出版
• 発売年月日: 2014/09/22
• JAN: 9784571420559

商品レビュー

2015/02/09

「重大事件」と冠されているだけあって、大きく報道されたもの、書籍化されているものも多く、多くの人が「ああ、あの事件か」と記憶に残っているであろう事件ばかりである。
書籍を読んだものもいくつかあるものの、ほとんどニュースなどで見知っただけの事件なのだが、あまりにその実態が凄惨で痛ましく、苦しみながら亡くなっていった子どもたちのことを思うと、救ってあげられなかったことが辛くて辛くて仕方ない。

虐待が起こる家庭のほぼすべてに言えることは、親が問題をかかえているということ。
親自身が被虐待児であったとか、家庭にDVがあるとか、何らかの精神疾患や発達障害、薬物依存、アルコール依存などがあるとか、そもそも問題を抱えているからこそ依存症になったりDVをしたりするのだし、疾患があることが虐待の引き金になったりと、これらの条件が複合的に絡み合って引き起こされていることが多いから一筋縄ではいかない。

個々の事件が発生し、その都度問題点が指摘され、それなりに対応策が練られて、少しずつではあるが虐待を減らすための方策が進展しているのは確かだろう。
虐待親に罪を償わせるのは当然だし、そのための裁判なのも重々承知の上だが、どうしても、こうこうこうだから殺意があった、こうだったから責任は誰々にある、このときはこうしていたからすすんで虐待をしていたわけではない、などと説明されると、何か釈然としないものを感じる。
判決を出すためには仕方のないことなのだろうが、そう簡単に結論に結び付けられるようなものでは決してなく、もっと複合的なことなのだ。
今、苦しんでいる被虐待児を救うための具体的方策ももちろん重要だ。地域の目や学校、児童相談所や自治体で何ができるか、何をどうすべきかをしっかりと厳しく定めて実行していくことは絶対必要だろう。ただ、それだけでは虐待そのものをなくすことはできない。
なぜそうなったのか、どうしたらよかったのか、虐待親の量刑を決めるだけでなく、そこまで至ってしまった本当の原因を、彼らの成育歴から知り彼らの内面と向き合う努力が不可欠だろう。司法のシステムに、そのような役割を新たに組み込むことは難しいだろうか。
この努力なくして、虐待を減らすことはできないと考える。