日本人なら知っておきたい昭和戦後史

竹田恒泰

• 販売会社／発売会社: PHP研究所
• 発売年月日: 2014/07/19
• JAN: 9784569819365

商品レビュー

2016/01/27

明治天皇の玄孫が描く戦後日本の歴史。

その時代にいない人間にとっても、政治から経済、民衆の暮らしまでわかりやすく書かれている。

ただ、ちょっとrightな感じはしますけど。

それを含めて読めばいいんじゃないでしょうか。

2015/03/11

印象に残ったこと

玉音放送、茫然自失の感に我を失う国民、皇居前では天皇に敗戦を詑びひれ伏した
敗戦後の食料不足に、復員軍人や引き揚げ者が拍車をかけた
昭和天皇の日本各地巡幸、8年半かけ46都道府県
東京裁判でインドが被告全員の無罪を主張した
GHQが変えなかったものは天皇の権限、変えたものは教育。日本に罪悪感を植えつけ、二度とアメリカの敵にならないように。これが自虐史観につながる
日本もドイツ同様分割統治される案もあった。朝鮮半島やベトナムのようになっていたかもしれない。
中国で樹立された共産党政権に対し、アジアにおける資本主義陣営の防波堤とされたのが日本
インドシナ戦争には残留日本兵が参加、ベトナムでは陸軍士官学校を構成
シベリア抑留から引き上げた旧日本兵の共産主義化、ドッジラインで生じた失業者増大による労働運動→レッド·パージ、国鉄三大ミステリー事件→共産党のイメージダウン
現在のように社会保障が整備されていないため、失業＝即生活難
朝鮮戦争下、アメリカは日本の重工業復活を恐れ兵器類は発注しなかったが、長期化によりやむを得ず発注、車両や航空機は三菱重工、富士重工、トヨタ、電波探知機は東京電信工業(現ソニー)
サンフランシスコ平和条約による主権復権後、日本経済の方向性は軽工業か重工業かで意見が別れ、重工業推進派に軍配があがった。鉄鋼業の近代化と大型化による自動車·家電の品質向上と低価格化。設備投資の増加による景気の好循環による松下電器産業(現パナソニック)や本田技研工業の成長
神武景気の原動力は、スエズ戦争(第二次中東戦争)による日本への造船発注の増加。造船ブーム後、カメラや電気製品などの精密機械、自動車など、生活に直結する産業の発展
外国製品や技術に磨きをかけ、付加価値を高めて売り出す日本の手法の確立。例えば、アメリカの会社から技術を導入し日本発のトランジスタラジオを発売したソニー。
東京芝浦電気(東芝)が自動電気釜を発売、大ヒット。三種の神器(白黒テレビ、電気冷蔵庫、電気洗濯機)
放送事業者がそれぞれ独自の電波塔を建て放送を行っていたが、チャンネルを変えるたびアンテナの向きを各電波塔に合わせる必要があり不便だった。そこで電波塔を一つにまとめるために建設されたのが東京タワー
集団就職、地方から都市への人口流入による住宅不足を補うための集合住宅の建設。畳の上にちゃぶ台を置く生活から、テーブル·椅子の生活へ
敗戦から25年間つづいた経済成長を終わらせたのが、中東戦争にともなうオイルショック

2014/11/28

昭和天皇の人間宣言＝昭和２１年新日本建設に関する詔書

戦犯はＡＢＣにわかれたが、重さではなく容疑に関するもの。パール判事は東京裁判そのものを否定していた。

ドッジ・ラインによる緊縮財政でインフレが収束。

昭和25年レッド・パージ。
国鉄3大ミステリー事件　下山事件、三鷹事件、松川事件。

単独講和と同時に日米安保条約。
軍備には吉田首相は反対だった。警察予備隊を作って妥協。

日銀の一萬田総裁は軽工業、池田勇人、宮沢喜一、大平正芳などは重工業を進めた。
投資が投資を呼ぶ。

東京タワー昭和33年完成。当初日本テレビは参加しなかった。

1960年（昭和35年）新安保条約批准。その後続いている。

日韓は昭和40年に国交正常化。日韓基本条約。

昭和43年GDP世界第二位へ。西独を抜く。