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ファイナンス入門講義 論理をビジネスに生かすポイント
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商品詳細
内容紹介 | |
---|---|
販売会社/発売会社 | 日本経済新聞出版社 |
発売年月日 | 2014/04/28 |
JAN | 9784532319373 |
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2件のお客様レビュー
・割引率rのもとで一定のリターン(CF)が永続する永続価値→PV=CF/r ・成長永続価値(毎年のCFの成長率g)→PV=CF/(r-g) ・プロジェクトの価値=年度別のCFの現在価値(競争優位のステージの価値)+一定のCFの現在価値(残存価値=Temninal Value) ・...
・割引率rのもとで一定のリターン(CF)が永続する永続価値→PV=CF/r ・成長永続価値(毎年のCFの成長率g)→PV=CF/(r-g) ・プロジェクトの価値=年度別のCFの現在価値(競争優位のステージの価値)+一定のCFの現在価値(残存価値=Temninal Value) ・株主資本の経済的価値=企業価値―負債 ・株価を上げるために→企業価値を極大化する(CFを長期的に極大化する)→持続的な競争優位性を築く ・With―Withoutの原則――プロジェクトのCF=プロジェクトを実施した場合のCF(With)-プロジェクトを実施しない場合のCF(Without) ・サンクコスト(埋没費用――すでにお金を支払ってしまった費用)はCFにカウントしない ・機会費用――他にも考えられる戦略オプション(Ex.土地の有効利用VS土地の売却) ・リストラとは、企業が競争優位性を喪失したときに、すみやかに事業を止めてその事業につぎ込んでいた経営資源を将来性のある事業に配置転換すること ・事業資産の償却に伴う特別損失は会計上の赤字に過ぎず、実際にお金が出ていくわけではない ・DとEの最適な資本構成――業界の平均的な資本構成という説が主流 ・M&Aによる事業多角化がシナジー効果を実現する保証はない――規模の不経済、経済の肥大化、文化の衝突――PMI(Post M&A Integration)をうまくやれる能力があるか ・資本構成と企業価値は無関係である(MM理論)。ただし、税金は企業価値に影響を与える。つまり負債調達のほうが企業価値を高める効果がある(節税効果) ・価値の源泉が有形の既存資産にある企業はDの比率が高いことが望ましい ・増配や自社株買いにより株価が上昇するのは、経営者が会社の将来に対して自信を持っていることのシグナルとなることから
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書名通りのコーポレートファイナンスについて第1歩を踏み出すのに分かりやすい1冊。理論や応用、実践というより、考え方や思想に迫る体裁をとっているので一種の啓蒙書と言える。 イデオロギーは終始一貫した簡潔なもので、「企業価値はキャッシュフローに基づく」「回避できるリスクはポートフォ...
書名通りのコーポレートファイナンスについて第1歩を踏み出すのに分かりやすい1冊。理論や応用、実践というより、考え方や思想に迫る体裁をとっているので一種の啓蒙書と言える。 イデオロギーは終始一貫した簡潔なもので、「企業価値はキャッシュフローに基づく」「回避できるリスクはポートフォリオを導入できる限りリスクではない」ということ。書中の面白い話は、多角経営(あるいはウィークポイントを埋める会社の買収)をしたところで、ヘッジにはならない。なぜなら投資家は自分の意志でポートフォリオを組めるから、という視点です。この話にこの1冊が凝縮されていると思います。 数式についても、入門書としての態度は、数式を使って実例を解くのではなく、数式が導かれるプロセスを解説することで数式の意味と意義を体得することを大事にしています。ただ、このプロセスが不思議なくらい実例に乏しく、また登場する数字がふわっとしたモデル的な数字なため、机上から実践に移行できるのかどうか、いまいち自信が持てない読後となります。それについては、あくまでこの本で視座を得て、具体的な理論と実践の教科書を読む準備運動と捉えるのが妥当なところでしょう。(ただ、いつも言っていることですが、入門系の教科書としては参考文献が貧弱なのは独学者に厳しいことです) 冒頭で、ビジネスに携わる限り誰もがファイナンスを実践しているとありますが、第I部の基礎編は正にファイナンスの実務家でなくても目の前のビジネスに意思決定をする一つの足がかりを得られることでしょう。
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