世界超恐慌の正体 コーポラティズムVS国民国家の最終戦争 晋遊舎新書

安部芳裕【著】

• 販売会社／発売会社: 晋遊舎
• 発売年月日: 2012/09/15
• JAN: 9784863916197

商品レビュー

2015/06/04

アメリカのやり方とその未来が、相当厳しいものである、という感覚になる。
最後の政府が紙幣を発行する提案は興味深い。

2013/11/07

　この手の書は大体過去の書物の選り抜きか最初に言ったもん勝ちかのような気がする。

　大体人類すべてが幸せに過ごせること自体奇妙な世の中なのにそれを目指そうと色々と誘導しようとして自分が否定しているあっち世界の行動と似たり寄ったりになってしまっているのがお笑い草。

　特に、原発問題　言いたくないが事実があいまいで結局自己主張の言ったもん勝ちこれでは原発ヤクザだと言い切ったその連中と同じだと分からないのだろうか。

　多くはごもっともな記載だが、それ以上に？？？の論拠が多すぎます。政治は主権者である国民のものですがそれを得るには国民は多くの知識を吸収しなければいけません。しかしこの国の国民には正しい政治家を選ぶことすらできません。その国民に何もかも任せるべきなのでしょうか。物事の基本を考えられなくなった国はいずれ滅びてしまいます。それが嫌なら自分が気に入らない相手とも手を組む必要が出てきますそれを否定してしまう流れにはしてほしくありません。革命も戦争も決して自分たちを幸せにはしない。ただただそれだけ

　正力松太郎は、このキャンペーンを引き受ける見返りとして、日本に原発の導入を要求しました。当時の日本の状況からいえば、エネルギーの増強は悲願と言っても過言ではありません。当時は火力と水力しかなくて、経済復興するにも常にエネルギー不足に悩まされていました。背景には、現在では想像もできないような圧倒的な貧困がありました。　　160

財政出動のための資金調達は、日銀に国債を直接引き受けてもらうのが最も弊害の少ない方法です。
日銀の国債直接引き受けというと、必ず財政法で禁止されているという反論が出てきます。　264

政府が通貨を発行すれば、必ず「ハイパーインフレが起きる！」と反応する人がいますが、例えば四半期毎にインフレ率を測定して、インフレ率が５％を超えたら通貨発行を控えるというように法律で明記すれば何の問題もありません。政府ならばコントロールが効きますが、逆に銀行はまったくコントロールが効かない存在です。　　３２８

除染はホットスポットのような飛び地にのみ限定しておこない、年間１ミリシーベルトを超える区域は自主移住を認め、年間５ミリシーベルトを超える区域は強制移住にして賠償すべきでしょう。　　３３０

建物の屋根に設置すれば良いだけですから土地を奪う必要はありません。逆にメガソーラーは砂漠など他に利用が難しい広大な土地があれば別ですが日本には適していません。また電力消費は日中の午後にピークがあるのですから、ピーク対応としてゆうこうであることに間違いありません。　　３３３