日本経済を殺した真犯人はだれだ!?

三橋貴明【著】

• 販売会社／発売会社: マガジンハウス
• 発売年月日: 2012/09/14
• JAN: 9784838724833

商品レビュー

2023/10/19

日本経済低迷の元凶は何か。

本著は以下の切り口からスタートする。
政治家の政策やそれを選ぶ国民の判断が間違っていたのだが、国民が判断するための情報の歪みが問題。情報は、マスコミによる。経済学者やテレビに登場する評論家たちが間違えた提言をしたために、国民は判断できなくなってしまった。

改めて勉強になったのは、経済学が求める前提は非現実だから、特に古典派は役に立たないという論拠についてだ。分かりやすく言語化される。それは次のような前提が容易には成立しないという事。「供給能力を高めれば必ず需要は創出されると言うセイの法則」、「労働を望むものは全員が雇用されると言う完全雇用の原則」、「政府の公的支出は市場を歪めかねないため財政赤字も財政黒字もあってはならないとする財政均衡主義」、「インフレやデフレは貨幣量で決まるため実体経済とは無関係とする貨幣中立性」、「すべての経済主体は経済合理性の追求のために行動し、誰かの効用を犠牲にしない限り自らの効用を高められないバランスが成立するとするパレート最適」。

資本移動の自由を前提とした世界では、セイの法則やパレート最適が成り立たない。富裕層の貯蓄が外国に資本投下されるのではトリクルダウン理論も成り立たない。トリクルダウン理論を主張する主流派経済学者が同時に資本移動の自由も主張するというのは、奇妙奇天烈な状況であると。

しかし、これらの矛盾の影で得をする誰かが、自己利益のためにこれを進めた可能性がある。誰かとは、多国籍企業とグローバル投資家。より人件費が安い国に資本を移動させることで利益を拡大する。国境越えて利益を最大化してくれることで巨額の配当金を得ることができる。

鎖国環境なら成り立つものも、グローバル化された市場おいて一国の経済浮沈を語ろうとしても、国際競争、国際需給の前提であれば、理論が当てはまらないか、当てはまるとしても世界最適化が起こり得た場合のみである。

2013/04/29

経済の本は、とにかく馴染みのない言葉が多くて最後まで読めなかったけど、本作は判りやすい。
たぶん、筆者の主張が私の思いに近いからとは思いますが。

まさしく、イデオロギーを捨て現実に立ち返るだけで、少なくとも現状以上になるはず！