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ウィキリークス以後の日本 自由報道協会とメディア革命 光文社新書
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商品詳細
内容紹介 | |
---|---|
販売会社/発売会社 | 光文社 |
発売年月日 | 2011/03/16 |
JAN | 9784334036140 |
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商品レビュー
3.7
39件のお客様レビュー
3.11の震災後の時代にどのようによく生きていくのか。 という問いは、その他の世界的な動きとシンクロしている。 例えば、twitterやFacebook等のソーシャル・メディアの動きと。 日本では、記者クラブ解体等の動きと。 このような流れとどのようにシンクロしていくかが、...
3.11の震災後の時代にどのようによく生きていくのか。 という問いは、その他の世界的な動きとシンクロしている。 例えば、twitterやFacebook等のソーシャル・メディアの動きと。 日本では、記者クラブ解体等の動きと。 このような流れとどのようにシンクロしていくかが、 自分自身の課題である。
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誰もがうすうす感じているマスコミの危険性が述べられている。これからの世の中は、自分の眼で生きていくことが大切なんだなと思う。
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- ネタバレ
※このレビューにはネタバレを含みます
2011年刊。①ウィキリークスのジャーナリズムにおける意味合い、②日本の記者クラブ制度とウィキリークス的報道との差異、③記者クラブ制度に風穴を開けようとする「自由報道協会(仮)」の相克が叙述内容の中心。記者クラブ制度、特に政治記者の問題は著者のみならず、これまでも警鐘を鳴らされてきていたので斜め読み(ただし、いわゆる機密費が報道関係者・記者に配分されていた点。倫理観・記事の透明性に?。まぁ政治部記者の記事は話半分で読んでいるが…。本書で挙がるのは俵幸太郎・三宅久之両氏)。ウィキリークス関連は興味深い。 NHK-BS放映のウィキリークスを取り上げた海外ドキュ、また、盗聴等を推進しスパイ法の適用を辞さず等米国政府の模様(子ブッシュのみならず、オバマ政権でも同様の問題があるよう)を取り上げたドキュ番組の良い補完。その他、湾岸戦争におけるクウェート解放時、金を出した日本が感謝されなかった理由が、その事実を報道した欧米メディアがなく(外国記者の締め出しが原因とは本書指摘)、クウェート担当者が不知だったため、尖閣ビデオ公開事件をメディアと報道の観点から見た指摘には注目。
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