平等社会 経済成長に代わる、次の目標

リチャードウィルキンソン(著者), ケイトピケット(著者), 酒井泰介(訳者)

• 販売会社／発売会社: 東洋経済新報社
• 発売年月日: 2010/04/08
• JAN: 9784492223024

商品レビュー

2026/05/20

わりと啓発された。おおむね賛成だが、いくつかぎもんがのこ。
まず、経済格差の大きい社会ほど人々が不健康だったり、不幸になりがち。平等に近いほど健康だったり幸福になりやすい。
著者が疫学の専門家らしいので、自ずと健康格差についての話が多い。ただ、証拠として出ているグラフでは、少し強引な解釈も見られた。ほんとに相関あるのか?と思うときも。
低所得者の生活が苦しいのはわかるが、社会のすべての人に悪影響がある、という話は、まだ疑問が残る。健康については、経済格差だけではなく、国民皆保険などの制度や、健康的な食文化などの影響が大きいのでは?
また、とにかく平等社会が最高だからといって、規制を多くしたり、ただのばら撒きだけで将来への投資をしないと、経済が回らなくなる。例えばベネズエラは石油で得た富を国民にばら撒いたが、経済政策が下手すぎてハイパーインフレとなり、今では経済破綻国だ。
北欧諸国は比較的上手く行ってるけど、人口規模や、地理的条件などが必要条件なのかもしれない。
脱成長コミュニズムとかは、インセンティブの問題があり、主流にはならない。
結局は、アメリカの超格差社会の失敗を反面教師にして、しかし極端に走らず、漸進的に改善していく。その際にはランダム化比較試験のように、エビデンス重視で、イデオロギーを抑えて、政策を変えていくのがよいだろう。

2018/06/22

書名からは理想論をとくとくと述べているものかと想像したが、豊富なデータを用いて客観的分析を行い、平等社会が誰にとっても好ましいことを示している。これほど明確なデータがあるにもかかわらず、格差を是正する動きがなかなか進まないのが不思議に思うほどだ。

主要工業国間やアメリカの州の比較によると、所得格差が大きくなるほど、
・国民間の信頼が低下する
・女性の地位が低い
・対外援助の国民所得比が小さい
・精神疾患の人口比率が高い（格差が最大の社会と最小の社会の差は5倍）
・平均余命が短く、乳幼児死亡率が高い
・成人の肥満率（同6倍）も子供の太りすぎの率も高い（ストレスが過食を引き起こす）
・生徒の学力が低く、高校の中退率が高い
・殺人率が高く、子どもたちの喧嘩やいじめが多い
・人口当たりの収監者数が多く（同5倍）、警察や治安維持要因の人口比率が高い
・収入の親子間の関係が強い（社会移動が少ない）
・労働時間が長い
・ごみのリサイクル率が低い

これらの傾向は、社会的階層別に比較しても同じ。所得格差が小さくなれば、貧しい人に及ぼす影響はより大きいが、豊かな人も恩恵を受ける。

経時的な変化でも、
・イギリスでは、2つの大戦間に政府が戦争協力を促すためにとった完全雇用と小さな所得格差の政策によって、健康状態の改善と犯罪率の減少につながった。
・1990年代初頭に統制経済から市場経済に移行して格差が拡大したロシアでは、平均余命が大きく下がった。東欧諸国では、所得格差が急激に広がった国ほど、平均余命はより短くなった。
・アメリカよりも健康状態が良い国は1950年代には数か国しかなかったが、1970年代に所得格差が広がると、1980年代には30位に向けて後退した。
・ベルリンの壁が崩壊後に急激に格差が広がった旧東ドイツ地域では、子供、青年層、母親のBMIが増大した。

世界銀行は、東アジア諸国の急激な経済発展が、平等性拡大によって支えられているとする報告書を発表している。国際的にも、国内の格差が小さい国ほど、国際問題により目配りをするようになり、国際交渉でも開発途上国を思った主張をしている。

より平等な国の方が高い唯一の問題は自殺率である。その理由として、社会の下層の人々では自殺率が高くないこと、自殺率は他殺率に反比例していることがある。

社会の平等性を実現する方法として、税金や社会福祉の配分と、労働分配率を高くして所得そのものを平等化する2通りがある。

アメリカやイギリスでは、1980年代から1990年代初頭にかけて所得格差は40%大きくなった。両国が国内の格差問題を緩和すれば、国際的な問題がどれだけ減るだろうかと思う。

2017/03/15

格差が犯罪や他人への信頼感と大きくつながっていることを統計データを利用して現している。やや冗長なところと、統計データのバーに数値がないこと、そうなっている理由の深掘りがないため、事実としては面白いが、後に残るものがやや少ない。