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デフレは大好機 価格破壊で日本の良循環が始まった
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商品詳細
| 内容紹介 | |
|---|---|
| 販売会社/発売会社 | 東洋経済新報社 |
| 発売年月日 | 2010/02/18 |
| JAN | 9784492395295 |
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デフレは大好機
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物事には両面あるように、現在の日本のデフレ状態を良いと見るか、悪いと見るかは、見方によってどちらにも取れると思います。 私の感覚ではデフレ(=景気は良くない)は良くないと認識されているようですが、この本の著者である長谷川氏は、以前より「日本のデフレは30年は継続する」と断言し...
物事には両面あるように、現在の日本のデフレ状態を良いと見るか、悪いと見るかは、見方によってどちらにも取れると思います。 私の感覚ではデフレ(=景気は良くない)は良くないと認識されているようですが、この本の著者である長谷川氏は、以前より「日本のデフレは30年は継続する」と断言した上で、過去の歴史も踏まえて「デフレにおいてこそ技術が発達した」等のデフレの良い面についても解説をされてきたと思います。 この本も基本的にはその論調で書かれていますが、日本の技術力を活かして日本が成長するという内容には興味が持てました。 以下は気になったポイントです。 ・世界の鉄鋼生産は1873年から1900年までの間に40倍(70→2800万トン)になった、その結果、鋼材の値段が半値となり鉄筋コンクリートという技術が生まれた(p25) ・電気という新しいエネルギーは、1882年にエジソンがニューヨークに初めて発電所をつくって、電気を本格的に使い出すことになった(p25) ・アメリカの大陸横断鉄道の建設に必要な資金は、全てロンドンの金融市場での起債に依存した、これはデフレに伴って発生する膨大な余裕資金が世界中に溢れていたから(p30) ・アメリカでは、穀物1トンについてのエネルギー量は、鉄道で輸送する場合には運河輸送の9倍、トラックでは25倍であり、水運でのコストは低い(p34) ・日本では1トン粗鋼をつくるのに石炭が500キロ必要、これは省エネについて世界最高技術を持つ日本だけに可能な数字、中国の場合だと3倍の1500キロ(p36) ・小沢一郎の2009年8月の総選挙でのテーマは、1)公明党の小選挙区8名全員を落選させる、2)当選回数の多い政治家がいる選挙区には新人を競わせる、である(p49) ・20世紀の冷戦は1991年のソ連崩壊で欧州では終結したが、アジアでは継続している、中国・北朝鮮・ベトナムは共産党支配継続のため(p55) ・イラクにおいて治安の維持に全力を挙げて努力する武装組織としての警察とイラク軍の再建が進行するにつれ、大規模な「テロ」による米軍の被害は急速に低下した(p78) ・2009年に入って、イラクでは「結婚ブーム(前年の2倍)」が沸き起こった、これは治安が回復し、社会秩序が安定した何よりの証拠である(p82) ・中国では40階建ての高層ビルは鉄骨鉄筋でなければ建てられないが、日本では50階でも鉄骨を使わない(鉄筋のみ)で建てられる(p94) ・インフレ時代には、国内に豊富な資源があるのは経済成長にプラス要因であったが、デフレ時代にはマイナス要因になる(p108) ・電気自動車関係の特許件数は、日本は2008年は2839件であったが、アメリカはその4分の1以下(p111) ・粗鋼生産に材料が鉄くずである電炉を使えば、粗鋼をつくるときの燃料コストが、それまでの5分の1で済むようになった(p119) ・電力の省エネのカギは蓄電池にあり、特に「ナトリウム硫黄(NAS)電池」が有効で、中東のカタールやドバイで実用化されている(p122) ・国債とは国の借金であり、一般の借金とは異なるので、国の借金である限りクラッシュ(破綻)は起きない、しかも国債を保有しているのは95%が日本国民(p129) ・昭和初期の革新官僚は、行政組織の政治からの独立性を主張するようになり、その結果、軍部の勢力と官僚が結びついて、政党を抑えることに成功した(p132) ・派遣切りで騒がれた2008年1月から勘定して2009年11月までの23ヶ月で派遣労働者が約38万人切られているが、正規社員も39万人切られている(p155) ・現在の百貨店業界は、いわゆる「返品制度」の恩恵を受けているので、売れ残れば納入業者にそのまま返品できる(p158) ・上海モーターショーは、規模の面では東京を上回っていたものの、技術の面では東京を上回れなかった(p163) ・現在のガソリンスタンドに代わって「EV」への給電所のネットワークを構築する方向に、エネルギー政策を転換する必要がある(p170) ・クレジットカード会社は、カードローンの経済状況を注意深く観察し、一定の基準を割り込んだ場合には即座に無効を出すことが可能であるので、高額耐久消費財(車、住宅等)の市場はあっという間に縮小してしまった(p173) ・大型家電の省電力化については、LED(発光ダイオード)を搭載したテレビによって対応することができる(p177) ・中国では建設機械の稼働時間数は年間4000時間、これを3年間続けられるのは日本製のみ、中国製は400時間(耐久性10分の1)である(p195)
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