9・15リーマンショック その時、トップはどう動いたか 祥伝社新書

片山修【著】

• 販売会社／発売会社: 祥伝社
• 発売年月日: 2009/09/05
• JAN: 9784396111748

商品レビュー

2012/08/06

金融、産業、学界など、７人の有識者がそれぞれのリーマンショックを語る。先行き不透明な時代。いかにリスクマネジメントに取り組むかが今後も問われることとなる。松下幸之助の言葉が紹介されている。「かつてない困難からは、かつてない革新が生まれ、かつてない革新からは、かつてない飛躍が生まれる」。リーマンショック後も業績を伸ばしている企業がある。

2012/06/03

リーマン・ショックにどのように日本の経営者が対応したかを、経営者自らが語るインタビュー集。金融経済側と実体経済側の二者の立場が興味深い。

2011/11/01

２００８年９月１５日にリーマン・ブラザーズが倒産してからもうすぐ２年が経過しようとしています。今から記憶をたどると、２００８年前半までは絶好調の景気だったので、それまでアクセルを全開にしていた各企業はブレーキをすぐにかけることができず、リーマンショックの悪影響が出始めたのは２００９年１月からだったように思います。

少なくとも私の勤めている会社の受注量に影響が現れたのはそうだったと認識しています。この本は、リーマンの倒産を耳にしたときに企業の要職にあった７人の人達がどのように感じたのかをまとめたものです。

危機を感じ取ることのできた人の考え方やセンスを今後の社会人生活に活かしていきたいと思いました。

以下は気になったポイントです。

・リーマンショックの影響が少なかったＪＰモルガンは、SIV（特別目的会社）を通じた運用を一切認めなかった、ゴールドマン・サックスも２００７年１２月の段階で、トップダウンの決定で、サブプライムローン関連の商品を売り始めた（ｐ３０）

・無借金経営を 目指して借入を少なくしてきた企業が、逆に資金繰りの余裕がなくなった、バランスシートの綺麗な企業ほどリスクに晒された（ｐ３５）

・りそな銀行が早目の決断ができた理由として、１）公的資金を受けているため過大なリスクをとるのに慎重であった、２）海外業務から撤退したので情報源が限られていたので海外案件は慎重であった（ｐ３７）

・JFEは資源高に対処するために、国内鉄鋼大手４社、伊藤忠、韓国ポスコと共同で、ブラジル資源会社のナミザ社を買収した（ｐ５２）

・２００２年の川崎製鉄との合併前の粗鋼生産量は合計２６５０万トン、２基の高炉を停止したにも拘わらず２００７年の生産量は３０５０万トン、生産性の向上により生産能力および収益力が上がった（ｐ６０）

・リーマンは投資銀行であり、決済システムを有していないので、基本的にはマーケットの中で処理すべきものであるが、一方の商業銀行は決済システム機能不全から他の金融機関への波及を防ぐために救済する必要がある（ｐ７３）

・アメリカのＦＲＢがAIGとリーマンとの対応に違いが見られるとすれば、「AIGには資産があった」のでネットで債務超過になっていないということ（ｐ７４）

・本当のリーマンショックの発端は、９月２９日、米下院議会が緊急経済安定化法を否決して、公的資金投入案を否決したことにあった（ｐ７７）

・成長しているときは、普通の人が普通にやれば食べていける、低成長経済下では新しいビジネスモデルを考えつく賢い人でなければ、生活は苦しい、なので成長する社会にすべき（ｐ９１）

・日本が成長するために、１）法人税の引き下げ、２）オープンスカイ、３）東京大学の民営化、が必要（ｐ９２）

・アメリカ自動車市場の最前線からは、２００８年５月頃から、どんなに販売努力をしても売れないという声があった、ピックアップトラックや大型SUVは３月頃迄は売れていた（ｐ１００）

・２００８年度開始直後から、緊急VA（バリューアナラシス）活動、経費削減活動、設備投資抑制を開始した、VA活動は１５年ブリのこと（ｐ１０５）

・アメリカではほとんど１００％の人がローンで自動車を購入する、トヨタ車の場合、トヨタローン利用ケースが４割、残りが銀行ローンであった（ｐ１０８）

・昔であれば１，２年かけて生産調整をするが、現在ではジャストインタイムは世界的に普及しているので、一気に生産がストップできる（ｐ１２７）

・リーマンの社債は、直前の金曜日まではA格付けがされていた、週末の間に破綻に追い込まれた（ｐ１４６）

・２００９年９月２９日に下院で緊急経済安定化法が否決されてから翌３０日から１０月１日にかけてはユダヤ教の新年にあたる日であり議会は休会、修正案の可決は１０月３日（ｐ１５０）

・時価評価が株価の下落を加速している、時価会計は「金融の理論」であり、実際の損益は売買したときに発生するので、期ごとの評価と実際の最終損益は一致しない、株価が暴落した場合は、実体以上に損益を悪化させて、自己資本が毀損することになり融資の拡大もできなくなる（ｐ１８１）

2010/08/29作成