「人口減少経済」の新しい公式 「縮む世界」の発想とシステム

松谷明彦(著者)

• 販売会社／発売会社: 日本経済新聞社/
• 発売年月日: 2004/05/20
• JAN: 9784532350956

商品レビュー

2019/06/13

人口のシュリンクダウンはどんな未来をもたらすのだろうか？

この本、めっぽう面白くはあるのだが、その観測はいささかバラ色に過ぎるような気もする。

小泉“独裁”政権の動向も含めて、この先には暗雲がたちこめているように思うのはマイナス思考なのだろうか…。

2018/01/18

2004年発売の本であるが、現在読んでもその内容は新しく感じる。2014年に人口減少の危険性を訴えた増田レポートよりも10年早く警鐘を鳴らしていたのに、その趣旨が、現在の政府の対策に反映されているとは思えない。

第6章人口減少経済への羅針盤の、2地域経済システムの再構築が示唆に富んでいた。本源的所得（移出所得）確保の必要性を訴えて、工場誘致や補助金、公共事業でもよいが、その問題点を指摘しつつ、地方広域経済圏の形成を提言する。現実においては、近いほど地方間のライバル意識もあれば、気候や都市基盤も似ていることから、地方間の分業は難しいと思われるが、地方同士の移住者の取り合いに終始している地方創生策に対する一つの解として注目したい。

その他、気になったところ。
P58　不況による経済の縮小が需要側から起こるのに対して、人口減少による経済の縮小は供給側から起こることを説明している箇所。
P60　各国のデータから労働力不足に対する対策としての「省力化」が日本においては、過剰投資となっており、効率的な投資になっていなかったことが示されている。
P61　「中核となる労働力の縮小傾向に対しては徹底的な省力化によって生産水準の維持拡大を図り、その結果としての付加価値率の大幅な低下については、市場メカニズムのもとで得られる利益率を大きく超えた企業利益を獲得することによって企業の維持存続を図ろうとしたというのが、80年代初頭以降の企業行動だった」（抜粋）

2013/12/06

様々なグラフを用いて、展開されておりとても読みこなすには難しかった。
単純に労働者が減るからＧＤＰが減る。
企業は生産能力の縮小を図らなければならない。
地方の方がすでに高齢化を経験しているためダメージは少ない。
ただし地方においても都市部との格差は非常にでてくる。
余暇時間の増加に価値を見いだせば人口減少社会においても豊かな生活だと考えることが出来る。