構造改革論の誤解

野口旭(著者), 田中秀臣(著者)

• 販売会社／発売会社: 東洋経済新報社
• 発売年月日: 2001/12/27
• JAN: 9784492393611

商品レビュー

2016/04/01

２０００年初頭に盛んに話題となった「構造改革論」についての、思い違いや日本経済に必要な経済政策の処方箋を分かり易く著してくれています。経済学の教科書で学んだ総需要曲線や総供給曲線の実際の経済に於ける見方が分かったのは個人的な収穫でした。勉強になりました。

2014/10/13

構造改革と言われて久しいが、実はバブル崩壊後から続く日本のデフレ経済というものは、日本銀行をはじめとする、金融政策の失敗が原因であった。それを構造改革という事にすり替え、経済を疲弊させてしまった。
そのことがつぶさに描かれている良い本である。
結局今回の黒田日銀の誕生によって、やっと正しい金融政策が実施されたのである。
この本はよく読んでみてほしい。現在も構造改革路線は、受け継がれており成長戦略という名前にすり変わりっていまだに続けられている。

2013/04/10

“誤解その１−構造改革なくして景気回復なし
　真実その１−構造問題と景気とは無関係である。構造改革の目的は経済の供給側の効率化であって、景気回復ではない。適切なマクロ経済政策によって適正な失業率、物価上昇率、経済成長率を維持することは、常に必要である。むしろそれなしでは、構造改革の恩恵はまったく得られない。”（ｐ．9）

“誤解その2−「日本的システム」こそが構造問題　
　真実その2−「護送船団方式」に象徴されるような過剰規制的システムが、日本経済の効率性を失わせてきたのは事実である。しかし、九0年代の日本経済の停滞は、「日本的システム」が適応不全化したためというような理由によるものではまったくない。日本経済はこれまで、きわめて柔軟に産業構造の調整を進めてきた。その調整能力が九0年代になってから低下したように見えたのは、「日本的システム」の硬直性のためではなく、マクロ的な総需要の停滞のためである。”（ｐ．12）

“誤解その3−構造改革とはすなわち不良債権処理
　真実その3−不良債権は確かに銀行の信用創造機能を阻害するが、その処理さえ進めれば景気が回復するというわけではない。不良債権はむしろ、デフレ不況の原因ではなくその結果である。デフレと資産デフレが進めば、企業のバランスシートは悪化し、それはやがて銀行の不良債権へと転化する。したがって、単に既存の不良債権処理を政策的に処理しても、デフレと資産デフレを解消しないかぎり、不良債権問題は根本的には解決されない。”（ｐ．14〜15）

“誤解その4−日本的雇用システムこそが不況の原因
　真実その4−現在すすめられているリストラの多くは、長引く景気低迷による業績不振に対応した人員整理にすぎず、「構造改革」とは無縁て゜ある。制度改革と称して首切りに邁進した企業は、モラルの低下に悩むことになろう。そもそも、長期雇用は既得権ではない。その維持が不可能になった原因は、日本的雇用システムの非効率性にではなく、デフレによる実質賃金の上昇にある。つまり、日本的雇用システムが原因で経済が停滞しているのではなく、デフレが日本の雇用システムの維持を困難にしたのである。”（ｐ．17）