コンサルタントが毎日見ている経済データ30 の商品レビュー

小宮一慶(著者)

2025/05/06

2025.4.23〜5.6
大変わかりやすい
経済に関わるさまざまな指標やデータ、またそれらの見方や(一般的な)仮説の立て方が明快に書かれている
一般常識を培うにあたっての入門書のような印象

2025/04/10

どのデータをどういう目線で見ればいいか？それがこの1冊でわかり、日々のニュースに対する解像度が一段上がった気がする。

2024/12/29

経済を勉強する時に非常にタメになる。

経済を知る上で重要になる指標を分かりやすく解説してくれる。またコロナ前と後の変化などで説明しており、イメージがつきやすい。

なんか聞いたことあるけど、実際にそれが何を意味しているのか理解できていなかったなと痛感します。ニュースでも取り上げる数値はいちいち全部を説明してられませんからね。
なんとなくの理解していたことが、この本のおかげでより具体的に数字の背景を考えるマインドができました。
おそらく何度も見直しながら、実際のニュースなどを理解していくのがベストかな。

2024/11/25

コロナの時にアメリカは失業保険のほかに週600ドルを支給した。これにより収入が増えた人がいる。
アメリカは解雇が簡単なので、個人に補助金を出した。日本やEUは解雇が難しいため、起業に補助金を出した。持続化給付金など。

日本はドル換算のGDPが大事。なぜなら輸入の上位は原油、LNG、石炭でいずれもドル建てで輸入しているから。

ドル円相場は、金利差によって決まる。有事の円買いがおきても、そこまで円高にはならない。ギリシャ危機では1ドル80円まで円高になったが、ITバブル崩壊のときは130円にしかならなかった。
国際収支はすでに、貿易では赤字になっている。

GDPではなくGNI（国民総所得）を重視すべき。所得収支を加えるべきだが、必ずしも国内には還元していない。GDPの半分強は給与であり家計に入るが、GNIは企業に残るだけ、という場合もある。

デフレから脱却できたか。金利は低いまま。生産性は上がっていない。デフレに戻ってしまう可能性はある。

アメリカは価格転嫁が進みやすいが日本は進まない。
日本はGDPの50％が家計支出。アメリカは70％。貯蓄率は3～4％台。キャッシュアウトという仕組みのため、住宅価格の上昇が消費の伸びに繋がりやすい。
日本の貯蓄率は全体では0.1％。勤労世帯は10％程度あるが高齢者が貯金を取り崩している。

中国は学習塾の締め付け、不動産融資規制で富裕層を締め付けた。融資平台＝車道バンキングの融資残高は不明。

マンションの好不況は契約率よりも在庫数の方が的確。中国の富裕層、投資家が手を引くと一気に市況は悪化する。

半導体の動向を見るには、生産指数集積回路、の指数を見る。
鉄鋼業は今も国内経済を支える。素行生産高でみる。1億トンが損益分岐点ではないか。
アメリカ住宅指数はケースシラー住宅価格指数で見る。全米住宅価格指数と20台都市圏住宅価格指数。
アメリカでは変動金利でローンを組む人は少ない。低金利はチャンスのとき。

アメリカの自動車販売台数（米商務省）は世界の景気を占う指数。アメリカではディーラーに置いてある自動車を購入する。無ければ中古車を買う。

マネタリーベースは、貨幣と日銀当座預金残高の合計。日銀はこれをコントロールするだけ。10年で5倍に増えた。
政策金利は、無担保コールレート翌日物をコントロールする。FRBはFF金利オーバーナイト。
コストプッシュ型のインフレで物価上昇率が2％を超えた。
アメリカは金利が逆イールドになっている＝長期的な見通しの信頼度が低い。

貯蓄から投資へ、の問題点。オールカントリーかS&P500の投信しか売れていない。預金が減ると日本国債への投資が減る。買い手がいなくなって金利が上がる。

PER、PBRで株価の割安を判断する。
日経新聞の市場体温計、を見たくないときに株を買う。マーケットデータ面に掲載されている。市場全体の売買代金をチェックする。

2024/11/22

こういう本は、似たような本を何度読んでも、右から左に抜けてしまう。銀行、証券の人や、経済分析を業務にしている人でない場合、実際に株投資を真剣に取り組まない限りは、身につかないようだ。
それでも、なかなか読みやすい本だった。

2024/10/02

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