2014年～世界の真実 の商品レビュー

長谷川慶太郎【著】

2015/06/19

中国は政治と軍が分離している。

日本は決して悲観するような未来があるわけではない。ニュースや報道の表面からは見えてこないリアルな真実。
マスコミは国民の自信を喪失するような扇動的な報道を慎むべきだと改めて認識させられる。

2014/12/02

レールとパイプラインから資源政策を分析する論は非常に興味深かった。さらに、中国の軍閥の分析も説得力がある。また、重電や炭素繊維から将来の日本経済を見るという発想も勉強になった。

2014/07/20

この本は昨年の今頃(2013.7)に長谷川慶太郎氏によって書かれた本ですが、このときに予想されている、アメリカは復活し、中国は成長が難しいという考え方は今も読む価値があると思いますので、今でも大事だと思うポイントを中心に纏めておきたいと思いました。

以下は気になったポイントです。

・アベノミクスの狙いは、戦後の成長を支えてきたすべてのシステムを見直して、すでに時代遅れとなった部分は新しい情勢に適応した内容と入れ替える制度改革を全面的に実施しようとしていること（ｐ４）

・1931年、高橋是清が大蔵大臣になる直前にイギリスが金本位制を離脱、日本も離脱することで円高から円安へ路線転換した。その結果、円相場は１ドル＝２円から4.85円と、２.５倍の円安となった（ｐ２３）

・オバマ大統領は第一期目にはグリーンニューディールとして太陽光発電を持ち上げたが、今は全く触れずに、最近はシェールガスのみ（ｐ３１）

・アメリカGMは労働者の平均年収が2.7万ドルであり、トヨタはGMの２倍以上の高賃金である（ｐ３６）

・日本の金融機関の国際部は儲けている、大口の中長期資金を提供できるのは世界で日本の銀行のみなので、欧州銀行が債権回収、保有資産売却、貸し剥がしをしていいるから（ｐ３７）

・日本国内においても、６０キロレール（１メートルの重さが６０キロ）から80キロレールに交換中、東北新幹線の「はやて」が青森まで３時間になったのはこのため、東海道新幹線はすべて80キロ、ただし山陽新幹線は広島まで、この８０キロレールを作れるのは世界で、JFE扇島と、新日鉄君津のみ（ｐ５６、８４）

・１バレルが８０ドル以下だとロシアは外貨獲得が難しくなる（ｐ６９）

・コロラド州は、巨大な鍬を使って牧草地を掘り起こして、牧畜州から農業州に変わった。このためトラクターが活躍した（ｐ８６）

・米ドルが基軸通貨なのは、貿易金融のため。2011年で年間１５兆ドル、90日サイトで４分の１である3.75兆ドルの資金が必要、これを調達できるのはニューヨークのみなので（ｐ９０）

・西ドイツが東ドイツを統合するとき、フランスの反対に対して、当時のコール首相は、ドイツが通貨のマルクを廃止してフランスと共通の通貨を使うことを提案した（ｐ９２）

・東日本大震災の仙台空港の修復は、アメリカ軍が応援したのではなく、アメリカ軍が直接やった。同様に松島空港の修復を自衛隊がやったが、２ヶ月かかった、アメリカは２週間で修復した（ｐ１０４）

・米国の原子力空母を収容できるドックは地球上に４箇所、横須賀６、佐世保４と、サンディエゴ、ノーフォークのみ（ｐ１６４）

・東京電力は配電送電に設備投資の４０％、日本の電力は質的に世界一（ｐ１８３）

2014年7月20日作成

2014/06/25

2014/06/20：読了
アベノミクス
21世紀はデフレの時代
アメリカの復活
中国の崩壊
日本の活路

2014/01/01

国際エコノミスト長谷川慶太郎による、2013年7月時点で出版された2014年の予想。
予想を裏切る大胆な予測はないような、今だからそう思うのか。
年末に読み返すと、今後の参考になるかもしれない。

2013/11/23

将来の日本の活路は？
■結論
日本が今後も世界の中での地位を向上させていけるかは、日本の技術を輸出し、世界のインフラ事業を担えるかどうかに掛かっている。
■背景
日本は技術貿易では圧倒的な黒字を計上しており、「ものづくり」を支えるノウハウは他の追随を許さない。自動車や家電等、これまで日本を支えてきた産業の一部は海外の企業に逆転されたものも少なくないが、重電については、設備投資に多大なコストが掛ることから海外の有力企業も手を出せない状況にある。さらに、メタンハイドレートが商用化されれば、国内で資源を賄うことができるので、世界各国との交渉力も高まる。
今後、アメリカはシェールガス革命により、さらに世界の中でイニシアチブを強めることが予想されるが、技術力に関しては、日本に頼らざるを得ない面もある。また、中国はかつてのソ連のように自然崩壊することが目に見えている。
このような世界情勢の中で、日本はその技術力によって世界経済を支える存在になり得る。
■求められていること
競争力のある分野にいかに人財を結集できるかが最大のキーとなる。
そのためにも、国が各種法規の整備を通して労使慣行の見直しを図り、企業がリストラを断行できる状態を作ることが望まれる。これにより、本来の意味での「リストラ」＝「リストラクチュアリング：再構造化」を叶えることが必要である。
また、教育の重要性はますます増していく。「ものづくり」を直接的に担う優秀な理系の学生を育てることはもちろん、技術者に成果を出してもらうための環境作りや日本の技術力が世界の中で活きる仕組み作りを果たせる文系の学生を育てることの大切さも忘れてはならない。

2013/09/30

1. シェールガス、メタンハイドレート
2. 中国の内乱による崩壊
読みやすく、筆者が目で確かめた情報であり信頼感がある。

2013/07/21

日本、中国、アメリカの今後の展開を語った本。中国崩壊するいわれ続けて数年経つけど、今度こそ信じたい。