脱原発論 の商品レビュー

小林よしのり【著】

2023/08/20

原発について考える一助になります。事故前後で大きく社会情勢も変わる中、どう行動すべきか考えさせますが、今夏は暑くついエアコンを入れてしまいます。

2023/08/09

原発についてあまりにも無知だったことを後悔。ただ10年以上前に書かれたものなので状況は違っているが、原発の恐ろしさ、厄介さは変わらない。処理水問題で中国がごねるのも一理あるかもと思ってしまう。

2021/08/31

この本を読めばどう考えても脱原発論者になる。
原発はコストが安いから・・・という意見を持っていたのだが、そういうことでもないという。
将来被るコストについてはもちろん脱原発であったが。

2023/12/09

２０１２年「その基準で５年後１０年後にガン死が増えないと言い切れるか」／『安全神話』の洗脳で、こんな事故は絶対起こらないことになっていた。だから「事故後の対策」などは考えなくてもいいことになっていた。’９５に「早朝でも有り初めてのことで」と首相失格妄言発した村山首相のように／原子力発電などなぜ出来たのだろうか。エネルギー密度が高すぎるのでアインシュタインは“敵施設を破壊する”以外の用途は想定してしなかったが。潜水艦に搭載すれば給油なし燃焼用酸素消費無しで長時間潜行できる利点がある周辺への影響を考慮の外なら
2019
低線量被曝でも“これ以下なら影響ない”と言える閾値は存在しないらしい。とすると３，４０年後のガン死の可能性を５％上げる程度なら許容できるか（原発労働５年の規準）／さらに深刻なのは体内被曝で広島長崎の被爆者はモルモット、マーシャル諸島住民も／フクシマは石棺化できない。ふたたびの津波で壊されるリスクがある／Puや放射性廃棄物を最終的にどうするか結論は出てない。Puが鉱石並になるのは１０万年後、人為を超える／大規模過酷事故は資本主義の範疇＝保険想定外／ただし保有国のブラックレターに対抗するため核武装はすべきだと

2018/11/03

福島後にいまだ原発が廃炉になっていないとは、悪い冗談でもこれ以下はない、という日本の政治。原発の真実を詳しく解説している必読書。

2017/06/01

漫画で読むと分かりやすい。

出版から年数が経過してるが福島原発事故の政府対応を
確認できた。日本は原発事故後がもし起こった時の政府判断、対応、利権で動く不誠実な学者についてのリスクがあるようです。

小林よしのり『脱原発論』取材記
https://youtu.be/WMHVJWOV-Jc

2016/03/27

この著者の真っ直ぐの憤りと我らが民への真っ直ぐの愛情に基づく保守主義は今に忘れられたものである。それは道義の保守主義であり、懐かしい東洋の保守主義である。それは珍重され、尊ばれねばならない正気の歌である。

2015/12/20

今まで漠然としていた原発について新たに考えさせる一冊だった。本当、この本にも書いてあるように原発稼働させなければ経済が発展しない雰囲気を感じさせられていたなー。私個人的には風力やメガソーラーは日本ではちょっとどうかなーとは今も思っているけど、新しい火力発電、そして是非とも早期にメタンハイドレードなんとかしたい。あらゆる方面から邪魔が入るんだろうけどそれこそが日本の成長を止めているのでは？

2015/11/30

3.11以降の原発に対する感情的な廃止論、容認論、存続論等等。僕自身は”止むを得ないかな。”と思っておりましたが、この本を読んで放射能が人体に及ぼす悪影響、核廃棄物の現状、原発に依存する地方自治体について自分があまりにも無知だった事がよーくわかりました。色々と考えさせられますよ。

2014/07/21

元伊藤忠の丹羽宇一郎は、"電力会社のBSを合計すると2兆5000億円程度の減価償却残が原子力発電についてある。これをそのまま捨てるのは損失だから使った方が良い、"と言っていた。
それはそうなのだが、何時迄原子力発電を続けるのか? 新規の原子力発電は作られるべきなのか?について考える為に読んだ。

結論としては、やはり新規は辞めて現在の設備が償却し終わる迄は利用した方が良いのでは?というのが、当方の暫定結論だ。(小林よしのりは、「一刻も早く脱原発すべき」との論調だが。)

この本から学んだこと、再認識したことは以下2点
■老朽化した原発はいずれ廃炉せねばならず、莫大な費用がかかる可能性が高い。廃炉に伴う廃棄物は50-300年間遮蔽して管理しなければならないし、使用済み核燃料の放射能レベルが下がるのに要する時間は10万年かかる。この10万年の間誰が管理できるのか?は脱原発するか否かのいずれにせよ避けて通れない問題である。

■チェルノブイリでは放射能汚染マップを4年に一度作成し全国に配布し、学校教育では毎月1回放射線について教育を行う。(日本も国民に事実を伝える施策をすべきだ)