日本の大問題が面白いほど解ける本 の商品レビュー

高橋洋一【著】

2011/10/09

政策の問題点とかが書いてあった。
大前研一と近いものがあった。
解くための能力がつくというよりは、著者の意見が書いてあるという感じであった。
しかし、こういうマクロ経済に精通するのは楽しそうである。

2011/07/26

正直、経済には疎い。
だが、日本が抱えている問題が非常に大きいことは肌で感じている。
でも、どこがどう問題なのかがつかみきれない。

そんな隔靴掻痒とした感覚を、本書は気持ちよく喝破してくれる。

中央官庁の様々な悪癖、メディアというものがいかに信じられないかという証拠、遅々として進まない金融政策のカラクリなど、本当にタイトルの通りだ。

2011/06/18

　日本の政治・経済の問題の解決を意図した本。扱う内容は題名通りシンプルだが、広く浅くといった感じである。

　国債発行残高、国債依存度という日本ぐらいでしか使っていない指標で1000兆円という国債発行額が独り歩きしていること、財政破綻や国債暴落の定義があいまいであること、名目経済成長率4%でプライマリーバランスを改善してからの財政再建する必要がある、といった記述は参考になった。

2011/06/05

公務員には雇用保険がない、失業する心配がないし、天下り先があるから。ハローワークの対応は相当にひどいらしい。
総務省が周波数オークションに消極的なのは、長らく電波産業を独占してきた新聞社＝テレビ局を中心とする既得産業とNTTを中心とするキャリアが反対しているから。だからテレビでも触れられないタブーな問題。
官僚、公務員は自己責任ということは成り立たない。責任が取れないから。責任を取るのは民だけ。
ゆうちょでも、まさか西川さんがあそこまで徹底した改革をするとは官僚も思っていなかっただろう。

2011/06/04

元財務官僚であり、経済学者の高橋洋一氏の本。3/4は民主党の経済的な政策上の問題。こういうのを読んでいると、「今の政権には経済のプロはついてないの？」とか思ってしまう。いや、ついてない訳はないだろうから、それくらい経済政策ってむづかしいんだろうなぁ。他にも諸々の問題を（比較的）判りやすく説明してくれてる、が、やっぱりGDPギャップとかプライマリー・バランスなど、基礎的なことを勉強してから読み直したいです。一つ言えるのはテレビで言ってる経済ニュースってあまりあてにならないのかなぁ、と。求グローバル視点。

2011/05/15

日本の問題を元官僚の立場から非常に鋭く議論を展開している。

なぜ高速道路の無料化にETCが必須だったのか？など非常に興味深いものがあった。

2011/04/19

ちょっと記述が重複し始めたか。
それでも実効性のありそうな提言を採用しない、しょうもない役人のメンツ。
グローバルスタンダード至上主義ではいけないと思うが、ガラパゴスでもいけない、困難な中庸の道を見つけるのがエリートの責務。

2011/04/12

［　内容　］
景気対策、年金、社会保障、税制、地方自治…さまざまな問題について解説した一冊。

［　目次　］
まえがき　公共事業、やめるべきか続けるべきか、それが問題だ―「八ッ場ダム」を例に
第１章　民主党の政策の大問題（高速道路無料化が天下の愚策のわけ；民主党の政策、「財源不足」じゃないの？　ほか）
第２章　社会保障制度の大問題（年金は積立方式にすればいいんじゃないの？；話題の「負の所得税」とは何ですか？　ほか）
第３章　税の大問題（法人税ゼロは大企業優遇じゃないの？；話題の「寄付控除」って何？　ほか）
第４章　地方分権の大問題（地方分権って、一体どういう意味があるの？；地方分権はいいけど、財源はどうするの？）

［　ＰＯＰ　］

［　おすすめ度　］

☆☆☆☆☆☆☆　おすすめ度
☆☆☆☆☆☆☆　文章
☆☆☆☆☆☆☆　ストーリー
☆☆☆☆☆☆☆　メッセージ性
☆☆☆☆☆☆☆　冒険性
☆☆☆☆☆☆☆　読後の個人的な満足度
共感度（空振り三振・一部・参った！）
読書の速度（時間がかかった・普通・一気に読んだ）

［　関連図書　］

［　参考となる書評　］

2011/12/11

新聞やテレビで話題になっているテーマを俎上に載せ、世界標準の観点（著者が一番強調していた）から分析した教科書的な一冊。著者は問題を倫理的、情緒的に捉えるのではなく、数値を根拠として問題を議論しようとしているのでとても説得力があります。公共事業、円高、地方分権、借金など様々な分野を網羅しており、知識の乏しい自分にとってとても有益な一冊でした。

2011/02/22

■日本の問題
１．総務省が周波数オークションに消極的なのは、長らく電波産業を独占してきた新聞社＝テレビ局を中心とするメディア業者と、NTTを中心とする既存の携帯電話キャリアが反対しているからです。
２．国の課税権は簿外資産。
３．用語：マンデル・フレミング・モデル（公共投資に経済効果はあまりない。）