世界経済地図 あの国の「なぜ？」が見えてくる

すあし社長(著者)

• 販売会社／発売会社: かんき出版
• 発売年月日: 2025/10/08
• JAN: 9784761278304

商品レビュー

2026/02/21

地図を用いて、主要大国と日本の課題をわかりやすく解説してくれています。
オルカンに投資している身としては、不確実性が高まってる世界情勢の先行きを考える上で大変有益な情報でした。

2026/02/11

国別に章立てられた世界経済の本
各国が抱える課題やジレンマが中心
現行の社会制度や経済状況が分かる
国別なので当然1カ国当たりの情報量は少ないが、全体的にはかなりボリュームある

アメリカ
ドルが持つ法外な特権を使い、世界経済を回す
その根底には消費と貿易赤字、資本流入がある
インフレと関税政策というジレンマ
それに巻き込まれるFRB
米中対立の深刻化

中国
不動産バブルによるデフレ
需要低迷と少子化の深刻化
イノベーション＜共産党の国家統制
国家資本主義と新質生産力の開発

ロシア
経済制裁とガラパゴス化
エネルギー市場の構造変化による脱落と東方シフト
戦時経済と見せかけの繁栄
人材流出と少子化の深刻化

ヨーロッパ
ウクライナ戦争に伴うエネルギー危機
GXの推進と国民の負担
戦略的自律への賛同と相反する国々
ユーロという財政支配、One size fits none.
移民問題と極右政党

日本
貿易赤字と円安に伴う不景気、国家の構造的変化
「モノづくりの国」から「海外資産の収益で稼ぐ国」へ
デフレマインドと「イノベーションのジレンマ」
コンテンツ産業の充実と潤沢な対外純資産
豊かに成熟し、縮小していく国家

2026/02/06

評価
まさに学びなおし。端的に、世界を見ることができた

感想
面白くて一気読みができる本でした。

内容
1.アメリカは世界最大の経済国家であり、借金大国でもある
-基軸通貨という存在が、世界の信頼を得ているアドバンテージ
-地政学的に軍事費は減らせない、シェアも大きい
-社会保障費も膨れ上がっている
-コロナ後の経済対策として行った、財政出動と金融緩和によって、ますますインフレ加速
-トランプ大統領は、インフレ打倒に関税を発動
-結果、過去からの自由貿易の時代は終わり力こそ正義の時代に移行しつつある（不安定）

2.中国、巨大不動産バブルによる機器
-中国は不動産バブル崩壊の危機に瀕している
-日本の過去バブル崩壊との違いは、現物として建物があること
-国家に権限が集中していることから、国有銀行などの力を使って金融危機を起こさないようにすることができている
-救済があるから投資できる、投資をしなければ成長はない。といったジレンマになっている。
-現在不動産に変わる新たな戦略として、AIなどのハイテク分野に国家として集中投資を行っている
-デフレスパイラルからデフレ輸出へと、世界経済への懸念拡大につながっている
-中国の人口動態は2022年に転換点を迎えた。
-一人っ子政策の影響もあり、今後人口が減少するなかで社会保障の大変さと年金破綻のリスクをはらむ
-社会保障へのかじ取りにも踏み出す際のむずかしさもある。

3.なぜロシアは、孤立しても経済大国で居られるのか
-国有企業による代替が進んでいる
-海外製品は、迂回して友好国から輸入している
-技術的なガラパゴス化が起こりうる
-かつてのエネルギー大国としての権威は変化しつつある
-現在ロシアのエネルギーはアジア圏へとシフトしている
-軍事産業にリソースを集中した結果、賃金のインフレや人手不足が発生している
-優秀なIT人材の流出も多く、長期化する戦時状況が影響を落とす可能性

4.なぜヨーロッパはグリーントラスフォーメーションを推し進めているのか
-脱ロシア、脱原発によってヨーロッパのエネルギーコストは爆上がり
-そのためＧＸを推進するが、スマートグリッドなど大規模な投資を伴い、かなり苦しい状況
-軍事のアメリカ、経済の中国という関係を変え、戦略的自立という選択をしようとしている
-通貨を統一したものの、財政状況が異なる各国では富を得る、失うという構図が鮮明に
-高齢化による自国状態を回避するための移民政策が行きすぎ、差別を生んだり移民政策の階層化を生んだりしている

5.貿易立国日本
-電機産業の衰退やデジタルへの投資、原発の停止によって日本は大きく赤字が続く
-結果としてデフレが加速。賃金は上がるが物価指数の上昇には勝てていない
-かつての技術大国の地位は失ったが、世界のサプライチェーンは日本が居なければ成り立たない現状がある
-今の日本はスタートアップが育ちづらい社会構造。教育と支援不足が招いた
-半導体の製造装置や素材など、まだまだ世界シェアを席巻する分野もある
-インバウンドの需要は尽きないがオーバーツーリズムの課題は残り
-新たな柱であるアニメゲームのコンテンツ産業は制作委員会という仕組みによって十分な還元がされない仕組みになっている
-日本は対外純資産が世界一であり、世界で一番お金持ちな国とされている。