商品詳細
| 内容紹介 | |
|---|---|
| 販売会社/発売会社 | 幻冬舎 |
| 発売年月日 | 2025/07/30 |
| JAN | 9784344987807 |
- 書籍
- 新書
世界経済の死角
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世界経済の死角
1,320円
在庫あり
商品レビュー
4.3
30件のお客様レビュー
多角的な視点から世界経済と金融の盲点を探る本作は、読み応えのある対談形式で展開されています。日本のトップエコノミストたちが、NISAやインフレ、そして日本経済の未来について深く掘り下げ、読者に新たな視点を提供します。特に「インフレ税」の概念など、一般には知られていない重要な仕組みについても触れられており、経済のリアルを理解する手助けとなります。ボリューム感はあるものの、読みやすさも兼ね備えており、経済の現状や課題について考えさせられる内容が詰まっています。著者たちの鋭い洞察は、特に日本経済の行方に対する警鐘とも受け取れる部分があり、未来を見据える上での貴重な情報源となることでしょう。
※この内容はAIが作成したものであり、ブックオフ公式オンラインストアの見解や意図を示すものではありません。
Crossdigなどで目にする機会が増えた、みずほ銀行チーフエコノミストの唐鎌さんとBNPバリバチーフエコノミストの河野さんの対談本。 昨今の円安や金利、日米の財務政策・世界情勢など幅広く論じる。特に近年の日本で物価と賃金の乖離は、企業の内部留保が過剰に膨らんだ事が原因とする論...
Crossdigなどで目にする機会が増えた、みずほ銀行チーフエコノミストの唐鎌さんとBNPバリバチーフエコノミストの河野さんの対談本。 昨今の円安や金利、日米の財務政策・世界情勢など幅広く論じる。特に近年の日本で物価と賃金の乖離は、企業の内部留保が過剰に膨らんだ事が原因とする論は面白かった。90年代後半の銀行危機により、企業は不況の際銀行が必ずしも助けてくれる訳ではないことを自覚した。度重なる突発的な不況に対し、企業は賃金を定額昇給以上に賃上げしなかった。日本は各国と比較して生産性は30%向上したにも関わらず、賃金が上がらなかった故に物価と賃金の乖離が拡大した。 他にもドイツの労働政策の変換による経済成長と近年の衰退、日本の貿易収支の赤字による構造的円安など、昨今の事象をデータも含めて多角的に論じるのはとても知的好奇心が湧き立つ内容だった。
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●経済を語る上で日本人が見逃しがちな死角を突きつけ解説する対談集。 ●世界経済の死角って何なのか? 働けどラクにならないのは何故か? 疑問を解消する。 ●二人のエコノミストが世界経済の行く末を語り、時に日本人には馴染みのない経済の論理を披露する。例えば、「なぜ賃金が上がらないのか...
●経済を語る上で日本人が見逃しがちな死角を突きつけ解説する対談集。 ●世界経済の死角って何なのか? 働けどラクにならないのは何故か? 疑問を解消する。 ●二人のエコノミストが世界経済の行く末を語り、時に日本人には馴染みのない経済の論理を披露する。例えば、「なぜ賃金が上がらないのか」といったテーマなどについて、一般に流布する論説とは、また異なった視点を提示してくれるのは興味深い。それにしても、この本では「日本の生産性は上がっている」と述べているけれど、「日本は生産性が低い」という話はよく聞く。何のデータをどう読み解くかによって主張が変わるのだろうけど、本当はどっちなのだろうか?
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・本書は円安・実質賃金の停滞・財政赤字・覇権の揺らぎ・バブル・格差拡大といったテーマが複雑に絡み合いながら経済の安定を脅かしているという問題意識のもと、楽観視への強い警鐘を鳴らす内容だ。 ・実質賃金を規定する要因は「労働生産性・労働分配率・交易条件」の三つだが、日本は生産性が...
・本書は円安・実質賃金の停滞・財政赤字・覇権の揺らぎ・バブル・格差拡大といったテーマが複雑に絡み合いながら経済の安定を脅かしているという問題意識のもと、楽観視への強い警鐘を鳴らす内容だ。 ・実質賃金を規定する要因は「労働生産性・労働分配率・交易条件」の三つだが、日本は生産性がドイツ・フランス並みに達しているにもかかわらず、アメリカ型コーポレートガバナンス導入による株主還元優先が労働分配率を押し下げ、2022年以降の急激な円安による輸入物価上昇がさらに実質賃金を悪化させている。 ・「異次元緩和」は円安による輸出増を意図したものだったが、実際には輸入物価高による生活コスト上昇を招いた。財政赤字が財政手段で調整されない場合はインフレで調整されるという財政物価理論(FTPL)の観点から、財政拡張策は低所得層に打撃を与えるインフレ税として機能しうる。 ・日本のキャピタルフライトは国債暴落・金利急騰という形ではなく、日銀が国債を買い支える一方で金利差拡大から円安が進行する「円安型」で起こりうる。2022年以降の円安はその予行演習ともいえる。 ・円安は「いつか戻る」という期待が広く信じられているが、デジタル赤字などに代表される日本の構造的な国際収支劣化に起因するため、容易には反転しない。 ・米国の相対的地位低下は二つのリスクを生む。新興国(中国)の台頭に既存覇権国が対抗して衝突に至る「トゥキディデスの罠」と、覇権国不在で国際金融秩序が機能不全に陥る「キンドルバーガーの罠」だ。「アメリカファースト」路線はグローバル公共財の提供者としての役割からの後退を意味し、国際秩序の不安定化を加速する。 ・「長期金利<成長率」の状態が続くと投資資金が過剰になり、株式・不動産にバブルを生む。現在の米国株の割高感も同じ構造を背景としており、1980年代後半の日本や2000年代の米国住宅市場と酷似している。 ・AIを含むイノベーションの果実は均等に分配されない。IT革命が製造業雇用を破壊して中間層を縮小させたように、AI革命も新卒レベルの仕事を急速に代替しつつあり、格差拡大と社会不安の火種になりうる。制度的な包摂策が不可欠だ。 ・新NISAをきっかけに海外金融資産を保有する日本人が増加し、日本経済はかつてないほど世界経済への依存度を高めている。ドル基軸通貨体制の永続を前提にした資産形成戦略は再考を要する。
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